・ TCO
Total Cost of Ownership 又は Operation
運用、維持まで含めた総費用。これを意識しないと、システムの正しい値段は分からない、という考え方に出てくる概念。
・ ウォーターフォール
滝のことだが、上流から下流へと流れる作業の進め方。ホスト時代の作業方式。大人数で職能的に分業し大規模開発をするのに向く方式。
・ スパイラル型開発
試作、評価といった、手順を繰り返して、徐々にシステムを仕上げていく開発方法。できあがりを見ながら仕上げていくので、出来てから顧客の希望と違っているとか、役に立たないとか言われる可能性が少なくなる。
・ ＸＰ
eXtreme Programming
エクストリームプログラミング。二人でペアになって、協力しながら開発する手法。
また、テスト駆動型開発という手法を取っている。
・ コンパイラ
ソースコードを実行できるコードに変換する翻訳プログラム。実行できるコードに翻訳しきってから、それを実行するので、翻訳する時間は待たなければいけないが、実行自体は、インタプリタ方式より早くなる。逆にインタプリタ方式だと、翻訳しながら実行していくので、翻訳終了を待たなくてよいが、実行速度は遅くなる。
・ YACC
Yet Another Compiler Compiler。コンパイラを作り出すコンパイラ。スクリプトにより構文解析器を生成するが、コンパイラを構成するその他の部分も書き込め、取り込める様になっている。最初はUnix上で開発された。Yet Anotherという表現が名前に付いているのは、これ以前にも、Compiler Compilerを作る試みがあって、余りうまく行っていない状況であったのに、これが発表されたからである。括弧の認識が出来るPushDownAutomatonに対応する、TypeⅡ言語、Chomskyの生成文法論で言うContextFreeGrammerを拡張している、LALR(1)というレベルの言語構造をサポートしている。
・ LEX
Lexical analyser。字句解析器。YACCと対にして使われることが想定されているが、LEXのみでもそれなりに使える。サポートしている言語レベルは、YACCより弱い、FiniteStateAutomatonに対応するTypeⅢ言語、Regular Grammerである。Unixで言う正規表現と思えばよい。
・ ＢＮＦ
Baccus Nauer Form。「::=」を「書き換え」の表現に使う、文字列の書き換え内容を表現する記法。Algol60の表記に使われたのがよく知られている。多少形を変えているが、YACCやLEXの表記法として使われている。
・ ａｗｋ
テキスト処理が得意なインタープリタ型言語の名称。開発者である、A. V. Aho、B. W.、 Kerninghan、P. J. Weinbergerの3人のラストネームの頭文字をとって「AWK」と名づけられた。一般には「おーく」と読まれる。
awkでは、C言語に似た構文規則が採用されており、独自のコマンド体系を持つsedに比べると、より汎用言語に近い位置づけにあるといえる。しかし、Perlに比べると、プロセス制御や複数ファイル入出力の取り扱いなどに難がある。
基本的には、処理するファイルを１行ずつ（読み込み単位は制御可能）読み込み、それに対して、スクリプトによって記述された処理を行なう、という動作をする。処理単位を読み込んだときに、指定されたフィールドセパレータによって複数のフィールドに自動的に分割されるのがawkの特徴で、これにより、たとえば、
名前 住所
名前 住所
名前 住所
・
・
・
といったようなある程度構造化されたデータファイルに対してデータベース的な処理を容易に適用することが可能となっている。
awkのスクリプトは、
/パターン/ {処理}
という構造がベースになっており、読み込んだ処理単位が「パターン」にマッチすれば、「{処理}」に記述された処理が行なわれるようになっている（もちろんC言語に似た制御構文を備えているので、こうした形以外の処理も可能）。これにより、たとえば、
$2 > 100 {print};
とするだけで「２番目のフィールド（$2）が100以上の行を表示」という動作を記述することができる。
awkも、sedと同様に、もともとはUNIXの標準コマンドとして実装されたが、今では、MS-DOS版を始めさまざまなプラットフォームに移植されている。
・ ＣＶＳ
CVS: Concurrent Version System
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CVS は強力なバージョン管理ツールです。 Linux サーバ上に CVS を稼動させまし
た。さらに Windows のクライアントマシンからは WinCvs を利用して、クライアント・サーバ形式によるバージョン管理システムを構築しました。
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目次
はじめに
最新版の入手とインストール方法
サーバの準備
Windows クライアントの準備
WinCvs を使うための基本用語
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はじめに
CVS は複数人で共同作業しながら開発を進める（例えば Linux の開発など）ような環境を強力にバックアップするツールです。CVS を使用することで以下のようなことが可能になります。
個々のソースファイルの修正履歴（バージョン）を管理できる。
個々のソースファイルを任意のバージョンで復元できる。
作業中、または、任意のバージョン間で違いを比較できる。
複数人が同時共同作業する際に矛盾が生じないようにするための機能が備わっている。
CVS についての詳細は以下の URL を参照してください。
http://www.cyclic.com/
http://www.wincvs.org/
http://www.cvshome.org/CVS/
日本語の説明は、何らかの検索エンジンで CVS を探せば色々とあります。
日本語の解説書も出ていますので参考になると思います。 ＣＶＳ―バージョン管理システム
[原書名：Open Source Development with CVS〈Fogel,Karl Franz〉]
ISBN:4274063720
３５２ｐ ２４×１９ｃｍ
オーム社 (2000-05-25出版)
・Ｆｏｇｅｌ，Ｋａｒｌ【著】・でびあんぐる【監訳】・竹内 里佳【訳】
本体価:\3,800
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最新版の入手とインストール方法
Linux 版 CVS
最新版はhttp://www.cyclic.com/ 等からダウンロードできます。cvs-x.yy.z.tar.gz (x.yy.z はバージョン番号) で圧縮されているので、それを適当なところ(例えば /usr/local/src/cvs/)に置いてから解凍します。解凍後、cvs-x.yy.z という下位ディレクトリに移動します。後はお決まりの ./configure
make
make install
でインストール完了です。
WinCvs(Windows 用)
WinCvs の最新版はhttp://www.wincvs.org/ からダウンロードできます。インストールイメージは WinCvs106.zip を解凍した後で、例のごとく setup.exe を実行すれば、簡単にインストールできます。正常にインストール が終了すれば、直ぐに使用可能になります。ただし、後で説明するように、日本語に対応するためソースを変更したほうがよいので WinCvs106_src_app.zip と WinCvs106_src_shared.zip もダウンロードして解凍しておいたほうがよいでしょう。
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サーバの準備
インストールが終了したら稼動させるための準備です。まず、CVS が全ての情報を管理するためのディレクトリ (リポジトリー)を作成します（ここでは /var/cvsroot と仮定します）。 cvs -d /var/cvsroot init
これで、/var/cvsroot が作成され、ファイルの実態や情報が格納されます。
次に、リモートクライアントが接続できるように設定します。
/var/cvsroot/CVSROOT/passwd を作成
個々の、リモートユーザのユーザ名とパスワードを書いた passwd ファイルを用意します。内容は、 winuser:xxxxx:cvsuser
のような形になります。ここで、winuser は CVS が認識するためのユーザ名、xxxxx はエンコードされたパスワード、cvsuser は CVS が実際に実行されるときの有効なログインユーザ名です。winuser は CVS が認識するためのユーザ名ですので、実際のログインユーザ名として登録されていない名前でもかまいません。残念ながら、パスワード xxxxx を用意する機能がありませんので、passwd コマンドなどで一時的にパスワードを /etc/passwd に書き込んだ後で、パスワード文字列をコピーする必要があります。
/etc/inetd.conf にエントリーを追加
リモートから CVS に接続要求があった場合、 CVS が自動起動できるように /etc/inetd.conf を修正します。 cvspserver stream tcp nowait root /usr/sbin/tcpd /usr/bin/cvs --allow-root=/var/cvsroot pserver
/etc/services にサービスポートを設定
CVS 用のサービスポート番号を /etc/services ファイルに設定します。ここでは、デフォルトの 2401 をそのまま設定することにします。 cvspserver 2401/tcp # CVS
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Windows クライアントの準備
Windows 上で、WinCvs とサーバが接続できるようにパラメータ等を設定します。
WinCvs にパラメータを設定
まず、WinCvs を起動して「Cvs Admin」メニューから「Preferences...」を選びます。「General」タブの「Enter the CVSROOT」というテキストボックスに以下のようにサーバとリポジトリの位置を指定します。 :pserver:winuser@cvs.yourserver.com:/var/cvsroot
ここで cvs.yourserver.com は CVS が稼動するサーバのアドレスです。
プログラムの修正
WinCvs は非常に便利ですが、 Diff を実行するとアプリケーションエラーになるという、バグがあります。さらに、日本語が入っているテキストファイルをバイナリーファイルと判断してしまいます。マイクロソフト VC++ 等の開発環境があれば、以下のように修正できます。もっとも、そのまま利用しても気をつければ大きな問題にはならないでしょう。マイクロソフト VC++ で修正するには wincvs.dsw をオープンするだけで、関係する WinCvs.Exe や DLL がビルドできます。試しに WinCvs 自体を CVS に登録して以下のように修正してみてください。
cvs diff -r 1.1 recurse.c (in directory D:\WinCVS\cvs-1.10\src\)
Index: recurse.c
===================================================================
RCS file: /usr/local/cvsroot/WinCVS/cvs-1.10/src/recurse.c,v
retrieving revision 1.1
retrieving revision 1.2
diff -r1.1 -r1.2
163c163
< if (strcmp (root, current_root) != 0)
---
> if (root && strcmp (root, current_root) != 0)
この修正で cvs2ntlib.dll が作成されるので、古い DLL と置き換えます。
cvs diff -r 1.1 TextBinary.cpp (in directory D:\WinCVS\common\)
Index: TextBinary.cpp
===================================================================
RCS file: /usr/local/cvsroot/WinCVS/common/TextBinary.cpp,v
retrieving revision 1.1
retrieving revision 1.2
diff -r1.1 -r1.2
137a138,150
>
> // Added by S.K for Shift JIS code case.
> if(IsDBCSLeadByte(c)) {
> ++i;
> if(i < sBufSize) {
> c = (unsigned char)*tmp++;
> if( (c>=0x40 && c<=0x7E) || (c>=0x80 && c<=0xFC)) numTextChars += 2;
> else numBinChars += 2;
> } else {
> numBinChars ++;
> }
> } else
> // End of Addition
同様に WinCvs.Exe が作成されるので置き換えてください。この修正は、文字コードとして Shift JIS コードを仮定しています。EUC コード等を使用する場合は、別な修正が必要になります。文字コードを自動判定するロジック等はUnKanji や nkf("NKF"で検索すれば見つかります。)等を参照するのがよいでしょう。
以上、で WinCvs からサーバ上の CVS を利用できるようになります。この例では、パスワードによる CVS へのログイン方法を紹介しました。その他(SSH 等)の方法についてはマニュアルを参照してください。
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WinCvs を使うための基本用語
WinCvs を用いればコマンドライン処理特有の複雑なオプション指定は必要なくなります。従って、ずいぶんと処理は楽になります。ただし、当然ながら「処理」を表す言葉は理解しなければなりません。以下の言葉の意味がわかれば WinCvs を使いこなせると思います。各言葉はマニュアル等で確認してください。 CVSROOT
import module
checkout module
commit
update
add
log
revision
tag
sticky tag
diff
branch
--------------------------------------------------------------------------------
小林 茂雄 (E-Mail:<shigeo@tinyforest.gr.jp>)
-----------------（上記とは別のページからの引用）-------------
コラム / 身勝手読書感想文 第20回
CVS－バージョン管理システム－
2000年7月3日
CVS－バージョン管理システム－
発行(株)オーム社(http://www.ohmsha.co.jp/)
著者 Karl Fogel 監訳 でびあんぐる(石川睦、鵜飼文敏、八田修三、武藤健志) 訳者 竹内里桂 ISBN 4-274-06372-0 3800円(本体)
プログラム開発では、どんどん変化し続けるソースプログラムやドキュメント類のバージョンを管理することは非常に重要な作業です。毎週、プロジェクト全体のバックアップをテープなどに定期的に取ることで対応していたところが昔は多かったのですが、UNIXの世界では、ずいぶん前からソースプログラムなどテキストとして扱えるもののバージョン管理ソフトは充実していました。
私は、最初はSCCS(Source Code Control System)を、最近はずっとGNUのRCS(Revision Control System)を使っていろいろなドキュメント類を管理していました。私自身のホームページも、RCSでずっと管理しています。
最近は、ネットワークにも対応し、離れた場所にいたまま共同開発する必要がインターネットの普及とともに出てきました。オープンソースでの開発はその典型です。誰かが完全にファイルを握るのではなく、同じファイルを複数人が同時に変更することまでも対応しようとしているCVSはたいへん魅力的です。
本書は、CVSの使い方や管理の仕方にとどまらず、CVSシステムがどのようなからくりでバージョン管理を行なっているかにまで踏み込んだ解説をしています。プロジェクト管理の方法、オープンソースのあり方までも言及しているので、読者としては、すでにプログラム開発の経験者であり、diff程度は使ったことがあることが暗に仮定されていると思われます。CVSがもっと広まるためには、より簡単な入門書があったほうがよいでしょう。
内容はかなり突っ込んで書かれており、経験あるプログラマがCVSを使い始めようという場合は、とてもよい本になるでしょう。というか、CVSに関する日本語の本はほかにないようで、選択の余地もなさそうです。
本書は、文字ベースの実行例などは非常に多いのですが、概念などを説明するための図が極度に少なく、文字だけで説明し尽くそうというところがあり、バージョン管理システムが初めての人には分かりづらいのではと思います。実行例の中にときどき枠囲みの説明があるのですが、コメント部分の訳ばかりであり、この程度の囲みなら入れない方が邪魔にならなくて、誌面もすっきりします。それよりも注目すべき個所を強調することを考えてほしかったです。
レイアウト的には、意味的な大きな切れ目である節や項などよりも、NOTEとか、TIP、Columnが目立っています。本文の中に箇条書きがときどき入っていますが、各項目の先頭マークが“・”で十分な個所にも全部“■”が使われていて、強調すべき部分とそうでない部分のバランスがよくないです。とくに、頻繁に利用したいと思うリファレンスの章では、コマンドの区切りよりも、NOTEやオプションの始まりのほうが目立つのも困ったものです。
本書を読んでいてふと気になったのは、CVSの仕組みを説明するところです。複数のユーザーが同時に作業をしたときにどのような影響が出るかを説明しているのですが、こういうことを本というシーケンシャルな形態で説明するのはたいへん分かりづらいものです。本も、右ページと左ページを、それぞれ別のユーザーの説明にあて、その間の影響を、見開きを使って説明すると便利かなと思ったのですが、これは編集者泣かせのレイアウトになってしまいそうです。
オーム社のWebページ (http://www.ohmsha.co.jp/)
藤原博文
プロフィール
パズルを解くためにTK-80などに手を出したが、BASICの低速性が気に入らず、ついコンパイラを作ってしまった。それ以降はソフトウェアの世界から足抜けできなくなり、逆にパズルをする暇がなくてストレスが溜っている。UNIXはVAXの頃から使い始めすでに20年近く、Linuxは4年前より日常的に利用している。ホームページはhttp://www.pro.or.jp/~fuji/
ASCII24 http://ascii24.com/
Copyright (C)1999-2004 ASCII Corporation. All rights reserved.
・ ｓａｍｂａ
Andrew Tridgell氏が開発した、UNIX上で動作するSMBプロトコルのサーバソフトウェア。このSambaをUNIXシステムにインストールすれば、UNIXシステムの資源をNetBEUIプロトコルを使用するWindowsネットワーククライアント（Windows 3.X、Windows 95、Windows NTなど）に公開できるようになる。SambaはGPL（Gnu Public License）のもとに配布されており、国内外のftpサイトなどから無償でダウンロードすることができる。
Sambaはすべてソースコードで配布されているので、まず最初に目的のUNIX上でこれをコンパイルしてから、システムにインストールする必要がある。システムにインストール後、公開するリソースやプリンタの名前、ユーザーの認証方法などを記述した設定ファイルを用意し、Sambaのサーバプログラムをinetd.confなどにセットする。ただしSambaはトランスポート層として、Windowsネットワークで一般的に使用されるNetBIOSではなく、NBT（NetBIOS over TCP/IP）を使っている。このため、Sambaが公開するリソースを利用したいWindowsクライアントは、基本プロトコルとしてTCP/IPをインストールしておかなければならない。
・ ＮＦＳ
Network File System
Samba同様に、Unixと他OS間のファイル交換を容易にするツール、システム。
・ ｄａｅｍｏｎ
Unixにおいて、バックグランドで実行される各種サービスプログラムの総称。MSWindowsNTより上位のOSではサービスと呼ばれるものがこれに該当する。
・ ｉｎｏｄｅ
Unixのファイル管理単位。
・ ＮＴＦＳ
MSWindowsNTからWindows2000、XP、2003等に使われているファイル管理方式。ファイル単位のアクセス管理などが出来る。
・ ＦＡＴ３２
HDDなどの補助記憶装置を小単位のセグメントに分け、それのリンクを管理するファイル管理方式。MSDOSやCP/MといったDOSの時代から使われている管理方式。ただし、途中で補助記憶装置の大容量化に対応し、管理テーブルのbit幅を拡張した。拡張前の方式は、それまでは単にFATと呼ばれていたが、以降、FAT16と呼ばれ、拡張後のものをFAT32と呼んでいる。今でも部分的にはFAT16が使われている(はずである)。
・ ｃｈｍｏｄ
Unixのファイルアクセスの管理用コマンド。所有者、所有者と同一グループに所属する人、一般の３レベルで、読みとり、書き込み、実行を制御できる。
・ df
Unixのディスクの使用状況を調べるコマンド。
・ man
Unixのマニュアル管理、マニュアル表示コマンド。
・ make
設定、登録された指示に従って自動的にコンパイル、リンクを行なってくれるコマンド。前回作業時以降変更されていない部分は、前回のものを使うなどの機能がある。
・ cron
Unixやlinux上で、定期的に、定められたプログラムを起動するモジュール。
・ ディスパッチ
実行可能なプロセスやタスクなどに対してマイクロプロセッサの計算能力を割り
当てること。プログラムが実行されると「行なうべき計算」がタスク
(OSによってはプロセスと呼ぶ)という単位で作られ管理される。
そうして作られたタスクを実際に計算処理させるためにCPUを割り当てることが、
ディスパッチである。ディスパッチの優先順位はタスク毎に決められており、
作られた時刻に関わらず優先順位の高いタスクから順にディスパッチされていく。
なお、シングルタスクOSでは当然ディスパッチは行われない。
マルチタスクOSやマルチプロセッサ環境など、CPUを割り当てる必要の
ある状況でのみディスパッチは発生する。
・ 排他
複数のタスクが同時実行される環境において、タスク（プロセス）によるPC資源
（メモリやI/O）のアクセスが競合しないようにすること。一般には、
あるタスクが資源を使用している最中には、他のタスクがその資源を使用
しないように、資源が解放されるまで待つようなしくみ。
・ スレッド
マルチスレッドOSにおけるプログラム実行の単位。
マルチスレッドOSでは、プログラム（プロセス）の中で複数のスレッドを
実行することができる。同じプロセスの中のスレッド同士はメモリ資源などを
共有するので、スレッド間のデータ転送は比較的容易である。
プログラムを実行すると（プロセスを実行すると）、最低１つのスレッドが起動される。このスレッドを特に、プライマリスレッド（primary thread）と呼ぶ。
・ プロセス
プログラムを実行するうえで、OSのカーネルがプログラムを管理するための
単位のひとつ。
OSの機能を実現するための部品であるシステムプロセスと、ユーザー権限で
動作するアプリケーションなどを含むユーザープロセスとに分類できる。
プロセス単位で実行プログラムを管理する、プリエンプティブなマルチタスクOS
(例えばWindows 3.1以前)では、実行しているプログラムの1つを
インスタンスとも呼んでいた。
マルチタスクOSにおいて、OSの機能を実現するためのプロセス。
たとえばUNIXのデーモンなどが、システムプロセスの例である
（ただし、デーモンだからといってシステムプロセスだとは限らない）。
マルチタスクOSでは複数のプロセスを同時に実行できるため、
OSの機能の一部を、独立したプロセスとして実行することも可能だ。
これをシステムプロセスと呼ぶ。それに対して、ユーザーが起動したプロセスが
ユーザープロセスである。
ユーザープロセスは一般に権限が制限されていて、システムプロセスに比べ、
アクセスできるリソースが制限されている。
・ ＡＤＳＬ
Asymmetric Digital Subscriber Line
「加入者線」と一般に呼ばれる従来の電話回線（メタルケーブル）を利用し、
専用のモデム経由で高速なデータ伝送を可能にしたデジタル技術（xDSL）の1つ。ADSLは、xDSL技術のうち現在もっとも普及している方式で、データ伝送の向き（ユーザーから見て発信の「上り」と受信の「下り」）の速度の違いが「非対称（Asymmetric）」になる。1対の加入者線で最大上り512kbps、下り8Mbpsの速度で通信が可能。xDSLにはほかにも、複数対の加入者線を使う「HDSL」や、ADSLの超高速版の「VDSL」などもある。
ADSLでは上り下りの速度が大きく異なるのは、これがもともとベルコア
（現テルコーディア）が電話回線を経由してビデオを配信するために開発した技術であったことに由来する。ADSLのこの特性は、送信データより受信データが圧倒的に多いというインターネットの利用形態においても適しており、インターネットのブームとともに改めて注目されることになった。
本来、音声通信が使用用途である電話のメタルケーブルは、銅線が持つ周波数帯域のごく一部（300Hz～3.4KHz：「4KHz帯域」という）しか使われない。ADSLは、この4KHz帯域を超える高周波数の帯域幅を利用することで、広帯域のデータ通信を行なうものである。標準化されているADSLとしては、1.1MHzまでの帯域を使うG992.1勧告のG.dmt方式（フルスペック）と、その半分の552KHzまでの帯域を使うG.992.2勧告のG.lite方式（ハーフレート）の2種類がある。高帯域までを利用するほうが伝送速度は上がるが、逆に音声通信を干渉するためスプリッタという装置が必要だったりするデメリットもある。したがって、ADSLといえばG.lite方式のほうが一般的である。
国内では、市内ケーブルを独占するNTTがISDNサービス（音声通話と各種データ
通信を統合するサービス）を積極的に進める一方、敷設ケーブル束内のISDN線とADSL線で周波数が大きく干渉し合う。だが、ISDNとの干渉を避けるG.liteのAnnex Cという国内仕様が勧告され、またNTTがメタルケーブル（ドライカッパ）を開放するにつれ、ADSLサービス事業者が徐々にADSLサービスを本格的に提供するようになってきた。また、NTT自体も、サービスの提供を開始している。
・ ＳＳＬ Secure Sockets Layer
Netscape社が提唱するセキュリティ機能の付加されたHTTPプロトコル。
Internet上でプライバシーや金銭などに関する情報を、安全にやり取りするために
考案された。
SSLプロトコルは２階層からなり、下位層はデータの配送、圧縮などを担当し、
上位層では認証やデジタル署名、暗号化などのネゴシエーションを行なう
（将来的にはSMTPやNNTPもサポートされる予定）。
通常のHTTPセッションでは、WWWサーバに接続後HTMLをGETコマンドで読み出し、その後セッションをクローズするという手順で通信が進んでいく。しかしSSLの場合は、最初に、相手の認証や使用する暗号、デジタル署名のアルゴリズムなどに関するネゴシエーションを行ない、次に相互に認証してから、最後にHTMLデータの読み出しを行なう。
このように、単純なデータの受け渡しだけでなく、最初にネゴシエーションフェーズが入るので、そのための時間（とCPUパワー）が余分に必要になる。そのため、一度確立したサーバ・クライアント間のセッション情報は、このネゴシエーションを簡略化して、再接続時のオーバーヘッドを下げるようになっている。
なお、本体ＣＰＵに負荷がかかるのを避けるため、SSLの処理を行なうハードウェアも存在する。
・ ＷＡＮ
Wide Area Network
通常はLANに対比して使用される言葉で、遠隔地にあるコンピュータ同士
（LAN同士）を公衆回線網を使って接続したネットワークのこと。
・ Apache アパッチ
NCSA httpd Ver.1.3をベースに、機能拡張が図られたHTTPサーバ。
HTTP Apache Server Projectにおいて、Apacheグループが開発を行なっている。
グループのメンバは、世界中のボランティアからなる。最初の公式リリース（0.6.2）は、1995年8月。FreeBSD、LinuxなどのUNIXはもちろん、Windows（Win32版）などにも移植されている。特徴として、プロキシ機能、SSL対応などの機能がモジュールとして追加できる点があげられる。
NCSA（米国スーパーコンピューティング応用研究センター）で開発された
Webサーバーソフト「httpd 1.3」を基に、米国のアパッチグループが改良している無料ソフト。UNIXをはじめ、MacやIBM PC互換機などほとんどのコンピューターで動作する。Apacheは、「a patchy」（継ぎはぎや寄せ集めを意味する）に由来する。
・ ＨＵＢ
ＬＡＮなどのネットワーク上で、ケーブルを分岐、中継するために使用される機器。ハブを使用することで、より多くの機器をネットワークに接続できる。ネットワークの中心のサーバからハブを接続して、さらに複数台のパソコンやプリンタなどのネットワークを構成する機器を接続する。10ＢＡＳＥ-Ｔ規格などにのっとったネットワークを構成するのに必要となる。
インテリジェントハブ [intelligent hub]
ネットワークのトラブルを自動的にチェックしたり、ネットワークの診断機能を
備えたインテリジェントハブというものもある。
その他
USBハブ
シェアードハブ [shared hub]
スイッチングハブ [switching hub]
TCP/IPという通信方式は、CSMA/CD方式という方式を採用しており、複数ノードが同時に通信しようとする時に起きる通信の衝突を検出するとしばらく立ってから、再送を試みる。よって、同時に通信する機器が多くなったり、通信量が増えると、効率が低下する。それを防ぐには、ネットワークを分割し、関係ないノードに通信が行くのを避けるようにするのが一つの方法である。その分割を担うのが、スイッチングハブである。
スタッカブルハブ [stackable hub]
ダムハブ [dumb hub]
デュアルスピードハブ [dual speed hub]
リピータハブ [repeater hub]
・ ルーター ｒｏｕｔｅｒ
ネットワークとネットワークとを中継するハード。異なるネットワーク間の中継点に設置して、ネットワークを介して送信されるデータをきちんと目的の場所に届ける役目を持っている。ネットワーク内を流れてきたデータが外部のネットワーク宛であれば、ルータはそのデータを外部に送り出す。ルータはそのときにどういう経路でデータを配信するかまで判断し、最適なルートに送り出している。必要によっては通過させるデータやプロトコルの種類を制限できるものもある。基本的にはＬＡＮを外部のネットワークと接続する場合に使われる。
異なるネットワーク同士を相互接続するネットワーク機器。通信経路が記述されたルーティングテーブルに従って、データを宛先のネットワークまで中継する。OSI参照モデルのネットワーク層以上で動作するため、ネットワークプロトコルに動作が依存する。TCP/IP、IPX/SPX、AppleTalk、SNA、DECNetなどにさまざまなプロトコル対応するルータを「マルチプロトコルルータ」と呼ぶ。
また、現在ではインターネットの普及とトラフィックの増大によりルータの処理能力が相対的に低下し、LAN内のセグメント同士を接続するローカルルータはレイヤ3スイッチに置き換えられているという状況がある。そのため、現在ルータといえば、広域網を経由して、遠隔地のLANとの接続を行なう「リモートルータ(WANルータ)」を指す場合が多い。この中でも、ISDNなどでの利用を前提とし、対応のネットワークプロトコルやルーティングプロトコルを限定した安価なルータを「ダイヤルアップルータ(ISDNルータ)」と呼ぶ。
ネットワークとネットワークとを中継するハード。異なるネットワーク間の中継点に設置して、ネットワークを介して送信されるデータをきちんと目的の場所に届ける役目を持っている。ネットワーク内を流れてきたデータが外部のネットワーク宛であれば、ルータはそのデータを外部に送り出す。ルータはそのときにどういう経路でデータを配信するかまで判断し、最適なルートに送り出している。必要によっては通過させるデータやプロトコルの種類を制限できるものもある。基本的にはＬＡＮを外部のネットワークと接続する場合に使われる。
［ OSI階層モデル ］ OSI layer model
ISOが制定した７階層のネットワークプロトコルの構造のモデル。OSI参照モデル（OSI Reference Model）とも呼ばれる。
プロトコルを階層的に構築して、たとえばEthernetとRS-232Cのような物理媒体を意識しないでも通信ができるようにしておけば、通信を行なうプログラムのポータビリティが高くなる。この考えを推し進めて、物理媒体からアプリケーションまでのネットワークプロトコルについて細かく分類したのがOSIの階層プロトコルモデルである。OSIモデル以前にも階層プロトコルのモデルはあったが、抽象化のレベルが低く、特定の媒体やプロトコルに依存していることが多かった。
OSI階層モデルではプロトコルを全部で７つの層に分けている。
１。物理層（physical）
EthernetやRS-232Cなど、物理的な媒体の電気的なインターフェイスおよび基本的なデータの変調方法などについて規定する。
２。データリンク層（data link）
データのパケット化の方法と送受信プロトコルに関する規定。同一LAN媒体に接続された２ノード間でのデータ転送のためのプロトコルを規定する。
３。ネットワーク層（network）
ネットワーク上に接続された任意の２ノード間でのデータの転送のプロトコル。
４。トランスポート層（transport）
プロセス間でのデータ転送についてのプロトコル。
５。セッション層（session）
セッション（通信の開始から終了までの一連の手順）レベルでのプロトコル。
６。プレゼンテーション層（presentation）
やり取りするデータの表現方法についてのプロトコル。マシンのエンディアン
（バイトオーダ）や構造体の順序に依存しないデータの表現方法などについても規定する。
７。アプリケーション層（application）
アプリケーションレベルでの通信プロトコル。
・ゲートウェイ gateway
接続しているホストコンピュータを経由して別のホストに接続すること。
異なるプロトコルのネットワーク同士を接続する機能をもつ機器のこと。
・ブリッジ bridge
ネットワークパケットをデータリンク層で中継する装置。リピータの段数を超えて
ネットワークを延長したい場合にも使えるが、基本的にはネットワークのトラフィックを軽減するために使用する。またEthernet-FDDIブリッジのように、2種類の異なるネットワーク間での中継を行なうためにも使用する。 ブリッジには通常２つかそれ以上のケーブル（セグメント）を接続することができる。ブリッジは各ケーブル上のフレームを調べて、送信元アドレスと送信先アドレスが同一のケーブル上にあれば何もしないが、異なるケーブル上にある場合はフレームの中継／転送を行なう。 各セグメント上にどのようなノードがあるかという情報は、ブリッジの起動時に固定的に与えておく方法もあるが、実際のブリッジでは、各ケーブル上のフレームを動的に調べ、フレームの送信元アドレスを自動的に学習するようになっている。送信先アドレスが未知の場合と、ブロードキャストアドレスの場合だけは全ケーブル上へフレームを転送するが、学習が進めば正しくブリッジ動作をするようになる。
・リピータ repeater
Ethernetのセグメント間で信号を中継する装置。Ethernetでは４つのリピータを使って、最大５セグメントまで延長できる（これ以上延長したければブリッジやルータを介する必要がある）。 リピータは入力された劣化した信号を整形して、反対側のケーブルへ送り出すための装置である。入力された信号からクロック成分を抽出して新たに同期用クロックを作る際に、プリアンブル部の先頭の何ビットかが失われてしまうので、あまり多段のリピータを通過させることはできない。また、衝突検出のアルゴリズムの関係もあって、最大５セグメントまでに制限されている。
・セグメント segment (ネットワーク)
１本の10BASE-2または10BASE-5ケーブルに接続されたネットワークの
ノードの集まり。
10BASE-2の場合は１セグメントは最長185mまで、
10BASE-5の場合は最長500mまで延長することができる。
これより長くしたい場合はリピータやブリッジ、ルータを使う必要がある。
・ ＳＭＴＰ Simple Mail Transfer Protocol
電子メールを送信するためのプロトコル。プロトコル仕様はRFC821などで
定義されている。
SMTPは、もともとはサーバ間でメールをやり取りするためのプロトコルだったが、現在ではPOPを用いた電子メールクライアント・ソフトウェアが、サーバに対してメールを送信する際にも利用されている。POPと同様に、SMTPのコマンド体系も簡単なASCII文字列であり、これらの文字によるコマンドをやり取りすることで、メール送信のための通信が行なわれる。
SMTPでは、まず最初に送信側がHELOコマンドを送り、セッションを開始する。
その後MAILコマンドでメール送信者の名前を送り、次にRCPTコマンドでメール
受信者の一覧を知らせる。次にDATAコマンドでメールの本文を送信し、最後に“。”（ピリオド）だけの行を送ると、それが本文の終了を意味する。最後にQUITを送ると、実際にメールが送信されることになる。メールを受け取った側では、そのメールが自分のスプール内のユーザー宛であれば、そのままユーザーのスプールに格納するが、他のシステム宛であれば、さらにSMTPプロトコルを使って必要な相手システムに転送を行なう。
・ ＰＯＰ Post Office Protocol
電子メールをスプールしているシステムから、TCP/IPプロトコルを使ってメール
スプールの内容を読み出すためのプロトコル。
POPはRFC1939で定義されている電子メール受信のためのプロトコルで、
これによりメールクライアントは、電子メールをスプールしているサーバ
（メールサーバ）から、メッセージを取得する。この際、メールクライアントとサーバ間でやり取りされるコマンド体系は簡単なASCIIテキスト形式のもので、問い合わせコマンドと応答文字列の対からなる。Windows環境で一般に利用できる電子メールクライアントソフトウェアでは、このPOPを利用して、サーバからクライアントPCのローカルディスクにメールの内容を移動させ、クライアントPCだけで（メールサーバが存在しなくても）メールの表示などを可能にしたタイプのものが多い。これ以外にも、電子メールクライアントソフトウェアの構成としては、メールのスプールを直接操作するシステムや、IMAPを利用して、サーバからメールを取り出さずに処理するものもある。最近では、Windows対応のソフトウェアでも、このうちのIMAPに対応するものが増えている。
POPでメールクライアントがサーバに接続すると、まず最初にPOPサーバがオープニングメッセージを返す。次にクライアントは、ユーザー名やパスワードを送信して認証を受け、STATやLISTコマンドでスプール内のメールの数や一覧を調べたり、RETR(retrieve)でメール本体を読み出したり、DELEでスプールからメールを消去したりし、最後にQUITコマンドでセッションを終了する。
・IMAP Internet Message Access Protocol
Internetメールシステムにおいて、メールを読み出したり送信したりするための
プロトコル。RFC1730～RFC1733で定義されている。
一般によく使われているPOP／SMTPプロトコルと違って、送信と受信の両方の機能を併せ持つ。また、メールのホストマシン上に置いたメールボックスの管理機能も持ち、メールファイル自体はホストマシン上に置いたまま管理する。POPのようにメール自体をクライアント側へロードしてこないので、複数のクライアント環境から（たとえば会社と自宅の両方からアクセスする場合など）アクセスしても、メールを同じように読み書きすることができる。
・ ＭＴＡ Message Transfer Agent
Message Transfer Agent
電子メールシステムにおいて、メールの配送を担当する部分。メールアドレスに基づ
いてメールを相手先へ転送したり、送達確認（相手に届いたかどうかの確認）を行なったり、エラー発生時に（相手名が不明、通信路が故障、相手がビジーなど）、再送処理を行なったり、送信元にエラーメッセージを返したりする。
http://yougo.ascii24.com/gh/12/001248.html
・ ｓｅｎｄｍａｉｌ
UNIXで標準的に利用されているメール転送エージェント（MTA）。現在リリースされているほとんどのUNIX／Linuxに付属する他、Windows NTなどにも移植されている。現在では、商用版もリリースされている。
・ ｗｅｂｍａｉｌ
Webブラウザで利用することができるe-mailシステム。受信したメールの閲覧や、
新規メッセージの作成・送信などをWebブラウザのみで行なうことができる。通常のメールと違ってすべてのメッセージをサーバ側で管理するため、どこからでもメールをチェックしたり過去のメールを参照したりできる反面、サーバの負荷は通常のシステムより高くなる傾向がある。Webメールシステムは企業向けの製品を各社が開発・販売しているほか、インターネット上でサービスとして提供している業者もある。サービスの場合、その多くは無料で利用することができる「フリーメール」サービスとして運営されている。
・ ｓｐａｍ 別名：ジャンクメール, junk mail, バルクメール, bulk mail
WWWやNetNewsなどを通じて手に入れたe-mailアドレスに向けて、営利目的のメールを無差別に大量配信すること。インターネットを利用したダイレクトメール。
インターネットではメール受信のための通信料は受信者の負担になるため、SPAMメールのように受信者の都合を考慮せず一方的に送られてくるこうしたメールは、極めて悪質な行為とされている。また、SPAM行為は同内容のメールを一度に大量に配信するため、インターネットの公共回線に負荷がかかる点も問題となっている。最近はiモード携帯電話など、インターネット接続機能を持つ携帯電話に対するSPAMが社会的な問題になっている。
「SPAM」とは、Homel Foods社の味付け豚肉の缶詰の商品名のこと。イギリスの
コメディー番組「Monty Python’s Flying Circus」(モンティ・パイソンの空飛ぶ
サーカス)の有名なコントに次のようなものがある。レストランに夫婦が入ってきてメニューを選んでいると、近くに座っているバイキングの一団が「SPAM、SPAM、SPAM！」と大声で歌いだす。次第に店員も「SPAM」を連呼しだし、最初は嫌がっていた夫婦も最後には屈してSPAMを注文せざるを得なくなる、という筋書き。ほしくもないのに大量に送りつけられてくる広告メールから、このコントでしつこく連呼される「SPAM」を連想したのが由来と言われている。
Homel社は迷惑メールをSPAMと呼ぶことは許容しているようだが、社名や商品名に使うのは認めておらず、迷惑メール対策ソフトを開発していた「SpamArrest」社がHomel社に商標権侵害で訴えられるという事件も起きている。広告メールのほうは小文字で「spam」と書いて区別すべきという主張もあるが、一般にはこうした区別は定着していない。
・ ＮＡＴ （Network Address Translation）
別名・ネットワーク・アドレス変換 （Network Address Translation）
【ネットワーク・アドレス・ヘンカン】
TCP/IPを使ったインターネットなどのネットワークにおいて、IPアドレスを変換して、限られたIPアドレス資源を有効に使ったり、ファイアウォールを構築したりするための技術。インターネットへ接続するためのルータ（ISDNルータなど）に実装されていることが多い。
インターネットを利用するためには、インターネットに接続するノードに対して、
世界中でユニークになるように公式に割り当てられた、グローバルIPアドレスを付けておく必要がある。しかし、インターネットの急速な普及により、グローバルなIPアドレスはそう遠くない将来に枯渇する恐れがあり、その対策としていろいろな方法が考え出された。その1つとして、組織内では広範囲にプライベートIPアドレスを使い、実際にインターネットに接続する必要のあるノードにだけグローバルIPアドレスをその都度割り当てる、という方法がある。いくつかのグローバルなIPアドレスをIPアドレス・プールと呼ばれるところに保留しておいて、インターネット上のサービスを利用したいローカル・ノードからの要求に応じて、グローバルIPアドレスを一時的に貸し出し、利用が終われば、速やかにそれをIPアドレス・プールに返却してもらうのである。例えば、あるノードでFTPやTELNETなどのアプリケーションを実行開始すると、グローバルIPアドレスを1つそのノードに対して割り当て、アプリケーションを終了すると、割り当てを解除する。
ただし、実際にいちいち各ノードに新しいIPアドレスを割り当てたり、解放してもらったりするのではなく、インターネットと組織のネットワークの間をパケットが通過するときに、そのパケットの内容を書き換えて、あたかもグローバルIPアドレスを持つノードが直接インターネットに接続されているかのように振る舞わせるのである。このアドレスの書き換え処理をNAT（ネットワークアドレス変換）といい、通常はNAT対応のルータか、専用のアドレス変換ハードウェア（「NAT box」などと呼ばれる）で変換処理を行う。
組織内部のノードがインターネットへアクセスしようとすると、ローカルIPアドレスからグローバルIPアドレスに向けてパケットが発信されるが、NATではこのパケットを捕捉して、アドレスの変換処理を開始する。まずIPアドレス・プールから空いているグローバルIPアドレスを1つ取り出し、これを発信元のローカルIPアドレスと対応付ける。そして、以後は、このIPアドレスから発信されたパケットのソース・アドレス・フィールドを書き換えて、あたかもグローバルIPアドレスから発信されたように見せかける。また、インターネット側から戻ってきたパケットに対しては、先の対応表を参照して、宛先のローカルIPアドレスを見つけ出し、パケットの宛先フィールドを書き換えてから、組織内部へとルーティングする。さらに、NATではパケットの内容も見ていて、FTPなどのように、データ中にIPアドレスが含まれているようなプロトコルの場合は、その内容も適切に修正する。そしてアプリケーションがすべてのコネクションをクローズしたことを検出すると、グローバルIPアドレスとローカルIPアドレスの対応を解除し、IPアドレス・プールへグローバルIPアドレスを返す。
以上のような処理により、少ないグローバルIPアドレスでも、複数のノードに対してインターネットへのアクセス・サービスを提供することができる。もっとも、用意されたIPアドレス・プールの総数を超えるようなノードが同時にインターネットへアクセスすることはできないし、未知のプロトコルの場合にはうまく動作しないこともあるが、メールやWWWなどは組織内に用意されたメール・サーバやプロキシ・サーバへアクセスするため、本当にグローバルIPアドレスが必要なサービスはそう多くないであろうから、これでも十分実用的といえる。
NATを使うと、組織内の各ノードに対してすべてグローバルIPアドレスを付ける必要がないので、IPアドレスを節約できるだけでなく、組織内の各ノードをインターネットから隔離することができるので、セキュリティ的にも望ましい。
なお、NATではIPアドレスしか変換しないが、さらにTCPやUDPのポート番号
も変換して、1つのグローバルIPアドレスで複数のプライベートなノードを
サポートした、IPマスカレード（もしくはアドレス／ポート変換、NAPT）と
呼ばれるものもある。最近では、これをサポートしたルータも多い。
・ ＳＯＡＰ Simple Object Access Protocol
XMLとHTTPなどをベースとした、他のコンピュータにあるデータやサービスを
呼び出すためのプロトコル(通信規約)。Microsoft社やUserLand Software社、Developmentor社が中心となって開発された。
SOAPによる通信では、XML文書にエンベロープ(封筒)と呼ばれる付帯情報が付いたメッセージを、HTTPなどのプロトコルで交換する。サービスを利用するクライアントと、サービスを提供するサーバの双方がSOAPの生成・解釈エンジンを持つことで、異なる環境間でのオブジェクト呼び出しを可能にしている。
SOAP 1.1では、実際にデータの送受信に使う下位プロトコルは、すでに広く普及しているHTTPやSMTP、FTPなどから選択できるようになっており、企業間で利用する場合でもファイヤーウォールなどを安全に通過することができる(SOAP 1.0ではHTTPのみ)。
現在、WWW関連技術の標準化を行なうW3Cによって標準の策定が行なわれており、IBM社やLotus社など、大手ソフトウェアメーカーも自社製品での対応を表明している。
なお、SOAPメッセージの生成エンジンは「SOAPプロキシ」、解釈エンジンは「SOAPリスナ」と呼ばれることもある。
SOAPによって外部から利用可能な、部品化されたWebベースのアプリケーションソフトは「Webサービス」と呼ばれる。インターネット上で各社が提供しているWebサービスを集め、誰でも検索・照会できるようにするWebサービスを「UDDI」という。
・ＵＤＤＩ Universal Description, Discovery, and Integration
XMLを応用した、インターネット上に存在するWebサービスの検索・照会システム。企業各社がインターネット上で提供しているWeb技術を応用したサービスに関する情報を集積し、業種や名称、機能、対象、詳細な技術仕様などで検索可能にする仕組み。登録・検索はともに無料。
Webサービスを提供する企業は、自社のサービスを「UDDIレジストリ」と呼ばれるリストに登録することができる。UDDIに参加するWebサービスは、SOAPと呼ばれるXMLベースのプロトコルによる通信に対応している必要がある。
必要なときに必要なサービスを探し出してサービスを利用することが容易になるため、従来のような特定の得意先との固定的な取引を超えて、電子商取引の活性化に繋がると期待されている。
UDDIでは、登録情報はWSDLというXMLベースの言語で定義され、通信にはXMLベースのプロトコルであるSOAPを用いているため、通常のWebブラウザなどの他、SOAPやXMLに対応した様々なアプリケーションソフトから利用することができる。
Microsoft社やAriba社、IBM社などが中心となって推進しており、当面はディレクトリもこの三社によって管理される予定になっている。なお、このシステムの標準仕様を定める団体の名称もUDDIであるため、区別して団体を「UDDIプロジェクト」(UDDI Project)と呼ぶこともある。
・ ｆｉｒｅｗａｌｌ
インターネットを利用する際のセキュリティのひとつ。インターネットからLANへの不法な侵入を防ぐ目的で、インターネットとやり取りできるコンピュータを制限したり、LANから利用できるインターネットのサービスを制限する。
・プロキシーサーバ proxy server
ファイアーウォールの内側にあるクライアントからアクセス要求（HTTP、FTPなど）を受け付け、クライアントの代理を務めるサーバーの総称。これによって、ファイアーウォールを超えて外部にアクセスすることができる。プロキシーサーバーは自分のディスクに取得したデータをキャッシュするため、同一ファイルがアクセスされた場合にはキャッシュされたファイルを転送してスピードの向上にも貢献する。
・ パケットフィルタリング
ルータやファイヤーウォールが持っている機能の一つで、送られてきたパケットを検査して通過させるかどうか判断する機能。パケットのヘッダにはプロトコルや送信元アドレス、送信先アドレスやポート番号などの情報が含まれており、これを参照して通過するかどうかが決定される。通過できなかったパケットは送信元に通知されたり、破棄されたりする。どのような方針に基づいて判断するかは、そのネットワークの管理者が任意に設定することができる。最も一般的かつ簡便なセキュリティ技術として知られており、最近のルータは大半が持っている機能だが、よく知られているだけに破る手段も多く、他の技術と併用することが肝要である。
・ ＢＩＮＤ バインド Berkeley Internet Name Domain
カリフォルニア大学バークレイ校（UCB）でKevin Dunlapによって開発・実装され たドメインネームシステム（DNS）サーバソフトウェアで、Berkeley Internet Name Domainの略としてBINDと呼ばれる。ソースコードが無償公開されているオープンソースソフトウェアであり、ほとんどのUNIXおよびUNIX系OSに移植され、標準的に装備されている。
BINDは、namedと呼ばれるサーバデーモンと、resolverというDNSライブラリおよび幾つかのツールから構成されている。
BINDは4系、8系および最新の9系バージョンが広く利用されており、4系は4.9.8、8系は8.2.4が最終バージョンになる。2001年5月現在、9系の最新バージョンは9.1.2である。BINDの配布はInternet Software Consortium（ISC）から行われており、同所からはDHCP、INNなども同様に配布されている。
http://www.atmarkit.co.jp/aig/03linux/bind.html
・ ＤＮＳ
インターネット上のホスト名とIPアドレスを対応させるシステム。全世界のDNSサーバが協調して動作する分散型データベースである。IPアドレスをもとにホスト名を求めたり、その逆を求めたりすることができる。
各DNSサーバは自分の管理するドメインについての情報を持っており、世界で約10台運用されているルートサーバにドメイン名と自分のアドレスを登録しておく。
リゾルバと呼ばれるクライアントプログラムは、調べたいドメイン名(またはIPアドレス)をまずルートサーバに照会し、そのドメインを管理するDNSサーバを調べ、そのDNSサーバに情報を聞き出すことで変換を行なう。
インターネット上で運用されているDNSサーバのほとんどは、カリフォルニア大学バークリー校(UCB)で開発されたBINDである。
・ ＴＣＰ／ＩＰ Transmission Control Protocol/Internet Protocol
米国防総省の資金援助によるネットワークプロジェクトDARPANET
（Defense Advanced Research Project Agency Network）で開発されたネットワークプロトコル。'80年代のはじめにUNIX 4.2BSDで実装されてから急速に普及が進んだ。Internetの標準プロトコルであり、現在最も普及しているプロトコル。 ネットワーク層プロトコルはIPで、トランスポート層プロトコルはTCP（Transmission Control Protocol）とUDP（User Datagram）の２つ。 TCP/IPプロトコルに関する規格書や運用技術情報などは、すべてRFC（Request for Comments）という文書にして配布されている。
・ＩＰ
TCP/IPプロトコルにおける、ネットワーク層のプロトコル。ネットワーク上の各ノードに割り当てられたIPアドレスをベースにして、2つのノード間で、ベストエフォート型のデータグラム指向の通信を行なう。RFC791で定義されている。
現在広く使われているIPパケットはVersion 4であり、32bitのIPアドレスをベースにしているが、現在、次世代のIPv6が実用化に向けて実験が進められている。
IP Ver.4では、先頭に20bytes（＋アルファ）のIPヘッダが置かれ、その後ろにデータ部が続いている。1つのIPパケットでは最大64Kbytesのデータを運ぶことができるが、実際には下位の物理層インターフェイスの制約により、一度に送ることができないことがある。その場合は、複数のIPパケットに分割して転送し、転送後に再合成する必要がある。これをIPフラグメントという。
IPヘッダ部には、宛先IPアドレスや送信元IPアドレス、データ長、上位プロトコルのタイプ（TCP／UDP／ほか）、各種フラグ類、ヘッダのチェックサム、TTLなどが含まれている。
IPは、ベストエフォート型のデータグラム指向の通信なので、相手先へパケットが届かないこともあるし、複数のパケットが到着する可能性もあるが、その場合の再送などの制御は、すべて上位プロトコル（TCP）にまかされている。
IPv4では約42億個のアドレス管理が可能
・ＴＣＰ Transmission Control Protocol
TCP/IPプロトコルにおける、トランスポート層のプロトコル。2つのノード上のプロセス（アプリケーション）間で、信頼性のあるセッション指向の通信を行なう。RFC793などで定義されている。
TCP層では、IP層によるデータグラム指向の通信機能を使って、信頼性のある、全二重のフロー制御つきの通信機能を上位のアプリケーションに対して提供する。「信頼性がある」とは、データの抜けや重複、誤りがなく、送信側で送ったデータが、そのままの順序で正しく受信側へ届くということを意味している。IP層やその下位の物理的な媒体の特性により、送信側が送り出したパケットが消失したり、遅延によって順序が入れ替わって到着したり、再送によって重複して到着したりすることがあるが、それらの影響を排除し、アプリケーションプログラムにとって使いやすい、信頼性のある通信路を確保するのがこのTCPの機能である。
TCPを使って送受信されるデータの各バイトには、シーケンス番号という一連の番号が付けられており、これを使ってデータの抜けや重複がないかどうかが検査する。データを受け取った側では、どのシーケンス番号のデータまでを受け取ったかを送信元へ返すが（アクノレッジを返す）、これにより、送信側では、データが正しく相手に届いたことが確認できる。もしある程度の時間待ってもアクノレッジが返ってこなければ、途中でデータが消失したか、相手がパケットを取りこぼしたと判断し、再度パケットを送信する。再送を開始するまでの待ち時間は固定ではなく、通信路の遅延特性や、アクノレッジが返ってくるまでの時間、再送回数など、さまざまな条件によって動的に変更され、効率よく通信が行なえるように高度に制御されている。
・ ＵＤＰ User Datagram Protocol
TCP/IPプロトコルにおける、トランスポート層のプロトコル。2つのノード上のプロセス（アプリケーション）間で、ベストエフォート型のデータグラム指向の通信を行なう。
UDPは、その下位層にあるIPパケットをほとんどそのままアプリケーションから使えるようにしただけのプロトコルである。そのため、パケットが相手に確実に届くという保証はないし、再送や受信確認応答、フロー制御、大きなデータの分割や再合成（フラグメント化）などはすべてアプリケーション側で自分で制御する必要がある。ただし、これらのオーバーヘッドがないので、処理は簡単であり、高速という特徴がある。
・ DHCP
インターネットに一時的に接続するコンピュータに、IPアドレスなど必要な情報を自動的に割り当てるプロトコル。DHCPサーバには、ゲートウェイサーバやDNSサーバのIPアドレスや、サブネットマスク、クライアントに割り当ててもよいIPアドレスの範囲などが設定されており、ダイヤルアップなどの手段を使ってアクセスしてきたコンピュータにこれらの情報を提供する。クライアントが通信を終えると自動的にアドレスを回収し、他のコンピュータに割り当てる。DHCPを使うとネットワークの設定に詳しくないユーザでも簡単にインターネットに接続することができ、また、ネットワーク管理者は多くのクライアントを容易に一元管理することができる。
・ ping
IP接続における、接続確認用コマンド。
TCP/IPネットワークにおいて、IPパケットが通信先まで届いているかどうかや、IP的に到達可能かどうかを調べるために利用させる最も基本的なコマンド。ICMP（Internet Control Message Protocol）のechoコマンドを使って実現されている。pingという名前は、潜水艦の探針音（ある単発音を出してみて、その反射から相手の距離などを測定する）に因んでいる。
pingを実行してみて、返答が返ってくれば相手のノードは存在し、（少なくともIP層レベルでの）ネットワークソフトウェアはアクティブになっていることが分かる。
・ ＲＦＣ Request for Comment
IETFが公式に発行するドキュメント。
インターネットの規格。Ｗ３Ｃが管理し公開している。
(補足：W3C)
http://yougo.ascii24.com/gh/76/007684.html
World Wide Web Consortium
WWWで用いられる技術の標準化と推進を目的とする国際学術研究機関。マサチューセッツ工科大学計算機科学研究所、フランス国立情報処理自動化研究所、慶應義塾大学SFC研究所の3機関が中心となって運営を行なっている。
http://www.wdic.org/?word=W3C
Ｗ３Ｃ
辞書：通信団体編 (CORG.DIC) : 通信用語
読み：ダブリュースリースィー
外語：W3C: World Wide Web Consortium
品詞：団体組織名／@集団
・WWWの標準化を行なう団体.
・W3Cは500以上の参加組織からなる共同事業体(コンソーシアム)で, Architecture, Technology and Society, User Interface, Web Accessibility Initiative(WAI)の4つの分野から, 具体的な標準化項目について議論を行なっている.
・W3Cを運営するホストは現在3ヵ所あり, MIT(マサチューセッツ工科大学), ERCIM(欧州情報科学数学研究コンソーシアム), SFC(慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス)に存在する.
・標準化だけでなく, 参照実装となるソフトウェアを, GPL互換のライセンスで公開している.
（ftp.nic.ad.jp）などから無料で入手することができる
・ セッション
Webページが複数画面に渡るときの、やりとりの継続性。
WWWにおけるアクセス数の単位の一つ。「ビジット」とも呼ばれる。Webサイトを訪れたユーザがサイト内で行なう一連の行動をまとめて1セッションという。同一のユーザが短時間の間に何ページ読み込もうと、セッションは1である。同一のユーザでも、ある程度間隔が開いた場合は、新しいセッションとしてカウントする。どのくらい開いたら新しい訪問とみなすかについてはいろいろな基準があるが、Web測定の代表的な企業であるInternet Profiles社が採用している30分が、事実上の業界標準となっている。
・ jakarta project
Javaの各種ツールを開発しているオープンソースプロジェクト。
・ 正規化
ＤＢのテーブルの重複削除等を行ない、整理された形に直す作業。
・ DDL
Data Definition Language
SQL文の内、テーブル定義などのデータ定義表現をする文。
CREATE TABLE文などが、その例。
・ DML
Data Manipulation Language
SQL文の内、テーブル操作などのデータ操作表現をする文。
INSERT、SELECT、DELETEなどがその例。
・ ＤＢＭＳ
DataBase Management System
データベースとその管理システム。「管理システム」とは、ＤＢをインストール、設定し、状態を調べ、性能向上させたり、バックアップ、インポート、エクスポートなどの外部とのデータ交換をやったり、また、SQLの範囲を超えた各種制御を行なったり、ということをする一連のユーティリティ群のことである。
・ ｓｐｏｏｌ
SQL文の結果を出力する設定をon/offするOracleのスクリプト
・ 副問い合わせ
SELECT文が、条件節に含まれる時、そのSELECT文のやることを副問い合わせと言う。
・ コストベース
SQL文の発行履歴によって、SQL文の処理内容を変える手法。発行履歴に左右されないものをルールベースと呼ぶ。
・ チューニング
システムの動きを最適化（高速化）する作業。DBMSのみのチューニングでは効果が限られることが多く、システム全体を最適化しなければ行けないことが多い。
・ SQL*Net
Oracleの通信モジュール。
・ ｌｉｓｔｅｎｅｒ
要求を待ち受ける受信モジュール。DBMSに限った用語ではない。
・ ｏｏ４o
Oracle Object for OLE。マイクロソフトのOLE技術を使った、MSWindows用のOracle Native I/F Module。
・ ＳＱＬ＊Ｌｏａｄｅｒ
テキストから、テーブルにデータを取り込むOracleのツール。
・ ＡＤＯ ActiveX Data Objects
OLE DBにおけるActiveXコントロールベースのインターフェイス。いわばOLE DBをラップするインターフェイスであり、これによりVisual Basicや、VBScript、C/C++などから、簡単にデータベースを利用できるようになる
・ ＤＬＬ
Windowsプログラム（Windowsカーネルなどのシステムプログラム、アプリケーション）は、通常の.EXEファイルとは別にダイナミックリンクライブラリを用意し、これを実行時にリンクすることができる。実際にはWindowsカーネルやデバイスドライバもダイナミックリンクライブラリである。複数のプログラムで１つの.DLLファイルを共有できるので、ディスクサイズや実行時メモリを節約することができる。
・ ActiveX
MicrosoftのInternet戦略を支えるテクノロジー全般を総称した呼称。
名称の由来に関する明確なドキュメントはないが、ActiveXのロゴに副題として付けられた「Activate the Internet（Internetを活性化する）」、およびActiveXとして発表されたさまざまな技術資料などから想像すると、「Microsoftが提唱する、次世代のInternetコミュニケーションをより活性化させるためのソフトウェアテクノロジー群」ということになるようだ。
このようにActiveXというのは、Internet対応アプリケーションやInternetコンテンツを開発するための技術を総称したものであって、特定の製品を指すものではないことに注意する必要がある。
ActiveXの技術は、Internet上の資源をデスクトップ上に引き出して活用するためのクライアント側のものと、クライアントに対して情報を提供するサーバ側のものの2つに大別することができる。このうちクライアント側に関する技術としては、WWWサーバの情報を表示するためのInternet Explorer、WWW拡張言語であるVisual Basic Script（VBS）、Internetに対応したOLEコントロールであるActiveXコントロール、同じくInternet対応のOLEドキュメントオブジェクトであるActiveXドキュメント、Internetアクセス機能を持ったクライアントアプリケーションを開発するためのAPIであるWinInetなどがある。対してサーバ側としては、WWWサーバであるIIS（Microsoft Internet Information Server）、IISの機能拡張を行なうためのAPIであるISAPI（Internet Server API）、ActiveXコントロールやVBSをサーバからクライアントに安全にダウンロードできるようにする技術などがある。
・ コントロールブレーク
ループ処理制御でループを抜け出す処理。
・ ｂｒｏｗｓｅ
表を一覧し、データを処理すること。
・ ８秒ルール
Webページの遷移を最大でも８秒以内に行なわないとそのページは見てもらえる確率が大幅に下がる、という一つの目安を、こう呼んでいる。
・ ＥＵＣ
拡張UNIXコード。主にUNIXシステムでのアジア言語サポートとして
採用されているコードセット。
・ ＳＪＩＳ
MS-DOSなどの日本語環境で広く利用されている日本語文字コード系の通称。 MS-DOSを日本語化する際に考案されたといわれており、MS漢字コードなどと呼ばれることもある。それまでのJIS漢字コード（JIS X0208コード）では、1byteで表現されるアルファベットや数字と2byteで表現される漢字などの文字とを違う文字セットとしており、文字セットの切替のために特別なシフトコード（俗称漢字イン、漢字アウト）を必要とする。この方法では、文字セットの切り替えが頻繁に起こる場合には無駄が多くなる。また、文字列途中のある文字が漢字かどうかを判断するためには、文字列の先頭からスキャンしてシフト状態を正確に把握する必要があり、文字列操作が繁雑になるという欠点がある。特に、当時のコンピュータ環境は16bit CPUへの切り替え時期でもあり、非力なコンピュータを実用化するために余計なオーバーヘッドを極力避けたいという希望もあったと思われる。 そこでShift JISコードでは、JIS X0208コード体系（いわゆる1byteコード）のすき間を利用して、本来JIS X0208コードで未使用となっている領域のコード（特定のbitがセットされたbyteデータ）があったときには、そのbyteデータと次のbyteデータを2bytesコードとして処理できるように、JIS X0208のコードマッピングをそのままシフトしている。この結果、シフト状態という概念を排除し、文字の1byte目のデータを見るだけで1byteコードと2bytes漢字コードとの区別ができるようになった。 また、MS-DOSなどでは固定幅フォントを長く使用しており、このフォントでは漢字などの2bytesキャラクタは1byte文字の２倍の横幅を持つように設定されていた。そのため、Shift JISコードでこうしたフォントを使用した場合には文字列のバイト数を数えるだけでキャラクタ画面のカラム数を知ることができるという副次的効果が生まれ、プログラムでの文字列操作がより簡単になった。こうしたメリットがあったために、Shift JISは標準的な日本語コード系としてパーソナルコンピュータ市場で中心的に使用されてきたが、2bytesコードの1byte目を特別なコードに限定するというトリッキーな仕様のせいもあってコードスペースを拡張することはほとんど不可能である。このためWindows NTなどでは新しい国際化2bytesコード系であるUnicodeが採用されている。
・ GET、POST
HTTPプロトコルのメソッド
HyperText Transfer Protocol
WebブラウザとWebサーバ間において、HTMLファイルなどの文書を転送するために用いられるアプリケーションレベルのプロトコル。サーバ側のポート番号は80番が予約されている。
HTTPは、情報の転送を依頼するリクエストとそれに対するサーバのレスポンスから構成されている。URLやユーザー名とパスワード、Webブラウザの種類、使用言語などの情報をGETリクエストでWebサーバ側に送信すると、Webサーバはそれに応じてデータやエラーコードなどを転送してくる。データのヘッダにはリクエストの可否、現在の時刻、サーバの種類などが記載されており、これとHTMLなどの要求されたデータ本体が返答されてくる。また、MIMEの定義に基づいたデータの属性についても、返答が戻される。Webブラウザは、返信されてきたHTMLファイルを解析し、画像ファイル等があれば再度送信を要求し、返信されてきた画像を読み込んで、表示することになる。リクエストには、ほかにもフォームなどに入力したデータを送信するPOSTや、データの更新日時やサイズなどの情報を取得するHEADといったメソッドが用意されている。
通常のHTTPはデータの送信が終わると、コネクションが切断されるが、HTTP1.1では、1回ごとのTCPリクエストでコネクションを中断しないKeepAliveのような機能も装備している。
・ 環境変数
多くの場合、特定のメモリなどの、システムで決められた場所に確保された、システムの動作環境を決定するパラメータを環境変数と呼ぶ。
・ ＰＨＰ
Webのサーバーサイドスクリプト言語の一つ。 DBとのインターフェイスが簡易で、ASPやJSPのようにHTMLファイルに直接スクリプトを書き込める。 また、コマンドとしての実行も出来る。
・ Ｐｏｓｔｇｒｅｓ
一定の枠内で、誰でもフリーで使えるSQL DBMS。MySQLもこういうものの一つ。
・ 継承 インヘリタンス
オブジェクト指向プログラミングにおいて、既に定義されているクラスをもとに、
拡張や変更を加えた新しいクラスを定義すること。元になるクラスを「スーパークラス」(super class)、あるいは「基底クラス」「基本クラス」(base class)などと呼び、新たに定義されたクラスを「サブクラス」(subclass)、あるいは「派生クラス」(derived class)と呼ぶ。スーパークラスの性質はすべてサブクラスに受け継がれ、サブクラスではスーパークラスとの違いを定義するだけでよい。複数のスーパークラスから新しいクラスを定義することを多重継承という。
・ クラス Class
オブジェクト指向プログラミングにおいて、データとその操作手順であるメソッドをまとめたオブジェクトの雛型を定義したもの。これを定義することで、同種のオブジェクトをまとめて扱うことができるようになる。クラスに対して、具体的なデータを持つ個々のオブジェクトは「インスタンス」と呼ばれる。なお、クラスの定義を他のクラスに受け継がせることを「継承」と言う。その際、元になるクラスを「スーパークラス」(super class)、あるいは「基底クラス」「基本クラス」(base class)などと呼び、新たに定義されたクラスを「サブクラス」(subclass)、あるいは「派生クラス」(derived class)と呼ぶ。
・ ｓｗｉｎｇ
Javaの画面関連モジュール。
・ 勝手サイト
NTTDocomoのi-mode メニューに載っていない、i-mode 機用サイト。
・ ｉアプリ
NTTDocomoのi-mode用のJavaプログラム
・ ＪＳＰ
Java Server Pages
HTMLの中にJavaコードを書き込んだもの。
・ ＥＪＢ Enterprise Java Beans
サーバーサイドのJavaライブラリ。
Java言語でプログラム部品を作成し、それらをつなぎ合わせてアプリケーションソフトを構築するためのJavaBeans仕様に、ネットワーク分散型ビジネスアプリケーションのサーバ側の処理に必要な機能を追加したもの。Javaをビジネスアプリケーションで活用する際にサーバ側に必要な機能をまとめたEnterprise Java仕様の一部で、Webサーバなどに実装されている。
・ ＶＭ
Virtual Machine
ソフトウェアで実現された、仮想のコンピュータ。
・ ｊａｒ
Javaのコンパイルによって作成されるモジュールをまとめたもの。
・ JUnit
Javaのテストフレーム。
・ テスト駆動型開発
テストをしながら開発を進める手法。まず完成状態に対するテストを書く。
・ Deployment
配置。
・ Configure
モジュールを環境に合わせて調整する作業。
・ ＩＥＥＥ
国際電気電子連合。
・ ＭＩＭＥ
Multipurpose Internet Mail Extension
インターネットやイントラネットなどのTCP/IPネットワーク上でやりとりされる電子メールで、各国語や画像、音声、動画などを扱うための規格。RFC 2045～2049で規定されている。画像のようなバイナリデータをASCII文字列に変換(エンコード)する方法や、データの種類を表現する方法などを規定している。メールを暗号化して送受信するためのS/MIMEなどの拡張仕様もある。ちなみに、MIMEに関するジョークRFCがRFC 1437として規定(？)されている。
(http://e-words.jp/w/MIME.html より)
・ Bluetooth
2.4GHz帯域を用いる無線伝送方式。パソコン、周辺機器、家電、携帯電話など、デバイスを問わないデータ交換を実現するインターフェイスとして期待されている。仕様はノキア、エリクソン、インテル、東芝、IBMの5社によって1998年に結成された業界団体「Bluetooth SIG」によって進められている。
スペック1.0での最大伝送速度は1Mbps（下り721kbps、上り57.6kbps）で、64kbpsの音声専用チャネルも別途3つ確保されている。伝送範囲は10／100mで、最大7台のBluetoothデバイスでネットワークを構築する「ピコネット」と、ピコネットを数珠つなぎにしてさらに大規模なネットワークを構築する「スタッカネット」を構築する機能もある。そのほか、デバイスの相互接続を実現するため厳密に規定されたデバイスプロファイルや、デバイス間で自律的にネットワークを構成するためのサービスディスカバリの仕組みなども用意されている。無線LANに比べ、速度や伝送範囲の点で劣るものの、使いやすさや搭載されるデバイスの種類の多さ、携帯電話に載せることを前提とした省電力設計など、コンシューマ製品に適した利点が多い。
また、IEEEのWPAN（Wireless Personal Area Network）ワーキンググループによる標準化作業も進められており、年内にはスペック1.0がIEEE802.15ドラフト版として勧告される予定となっている。
7月末には、東芝から国内初のBluetooth対応PCカードとワイヤレスモデムも発表された。Bluetooth SIGのメンバーも10月時点で参加メンバーは2000社を突破。次期版の2.0の策定も始まっており、2～10Mbpsの伝送速度が実現される予定。
http://yougo.ascii24.com/gh/77/007710.html
・ UＰnP
Universal Plug and Play。Microsoftが提唱した、ネットワーク上の機器の諸情報のやりとりに関する規格。プラグアンドプレイが一台のＰＣに周辺機器をつなぐのを自動的に調整するという考え方だったのと同様、ネットワークに機器を参加させる時にも、そのための情報提供や設定を決められた手順に従って自動的に行なおうとする考え方。
・ ＳＭＰ
Symmetric Multi Processor
対称型マルチプロセッサ。CPUを複数で動作させたもの。「対称型」というのは、ＣＰＵに重み付けや役割分担が無いことを表わすが、実際には、役割分担した形で動作してしまうプログラムも存在する。
複数CPUなので、当然、速度の向上はあるが、２個CPUを使ったから２倍の速度で動く、ということはなく、２個だと最大1.8倍程度と言われている。対称型なので、２個の上は４個、４個の上は８個である。
・ CISC/RISC
Complex Instruction Set Computer
「シスク」と読む。アセンブラレベルでの高度な命令セットを提供するプロセッサ。当初マイクロプロセッサは、このCISCとして発展してきた。CISC型のプロセッサでは、１命令のアセンブリコードで非常に高度な処理を行なえるが、その分プロセッサ内のマイクロコードや回路は複雑になり、命令を実行するために必要なクロックが増加しやすい。(http://www.nifty.com/webapp/digitalword/word/000/00009.htm より)
Reduced Instruction Set Computer
「リスク」と読む。命令セットを簡略化することで高速処理を可能にするマイクロプロセッサ。RISCプロセッサの命令セットはCISCプロセッサのそれに比べ少なく単純で、その分、１命令の実行を高速に行なえるようになっている。
(http://www.nifty.com/webapp/digitalword/word/000/00010.htm より)
(久慈補足)
CPUは、命令をメモリから自分の中へロードし(フェッチ)、その命令が何であるかを読みとり(デコード)、実行する。RISCの技術は、フェッチされる命令の長さを揃え、フェッチし、デコードしやすくすることによって、全体の処理速度の向上を図ったものである。そのかわり、同じ処理をするにもCISCよりも、ステップ数が長くなる傾向にあるのは当然のことである。結果として、CPUクロックが早くても、CISC型の周波数との単純比較は出来ない。また、マシン語レベルのコーディングは大変になるので、コンパイラの役割や責任が増す。
なお、最近の傾向としては、CISC型で、キャッシュやパイプライン等を強化して速度向上を図っているのが一般的である。すなわち、フェッチの時間を減らそうとしているわけである。また、HyperThreadingと呼ばれているが、１CPUなのに実質２CPUとして動作しうる様にし、速度の向上をねらう行き方もある。
・ サイクルタイム
サイクルタイムとは、ひとつの仕事が始まってから、終わるまでの時間を指します。稼働時間のみならず、待ち時間も含まれます。サイクルタイムの短縮とは、品質やコストだけではなく、時間の面で競合との差別化、競争力の強化、及びコスト削減、顧客満足の増大までを図ろうとすることです。
(http://www.mitsue.co.jp/case/glossary/s_015.html シックスシグマ用語集より)
cycle time
繰り返し行われるプロセス（仕事、タスク、ジョブなど）で、その1回に要する時間。プロセスの頻度や周期の単位となるもの。
例えば、製造工場において生産計画を2週間ごとに見直しているのであれば、この2週間が“生産サイクルタイム”である。製造管理システムの計画系ツールやMRP／ERPは、素早い生産計画の策定を実現することにより、生産サイクルタイムを短縮することが目的の1つとなる。
また、自動車のモデルチェンジのように一定間隔で新商品開発を行っている場合は、これを“開発サイクルタイム”という。PLMやPDM、CAD／CAE、コンカレント・エンジニアリングなどは開発サイクルタイム短縮のためのソリューションとなる。
トヨタ生産方式では「出力間隔」のことをサイクルタイムといい、1つの工程の生産リードタイムを生産能力を割った数値──すなわち1つのモノを作るのに掛かった時間のことで、生産リードタイム短縮のモノサシとして利用される。
バランスト・スコアカードやシックスシグマでも、待ち時間などを含めて仕事に掛かった実質時間を意味し、プロセス改善の指標として用いられる。
コンピュータ用語としては、「装置が要求を出してから、次の要求が受け入れ可能になるまでの時間」の意味で多く使われ、CPUサイクルタイム、メモリサイクルタイム、マシンサイクルタイムなどがある。
(http://www.atmarkit.co.jp/aig/04biz/cycletime.html より)
・ システム資源
CPU、メモリ、など、コンピュータシステムが持っていて、プログラムの実行に必要なものを言う。これを(複数の) プログラムに上手に配分し、全体の性能向上を図るのが、OSの役割。
・ スワップ
swap
取り替える、交換、という意味。
ITにおいてスワップというと、メモリをHDDの様な補助記憶装置と交換する作業。
これにより、仮想記憶を実現する。仮想記憶の実現には、メモリーバイオレーション、つまり定められた範囲のメモリ領域外のアクセスを検出できる能力をもったCPUが必要。x86の場合、286以降でその能力が与えられたが、本格的な能力は386以降に与えられている。当然、その結果として、Windowsは、仮想記憶システムになっている。(以上、久慈)
利用可能なメモリ容量を増やすOSの機能の一つ。ハードディスク上に「スワップファイル」と呼ばれる専用の領域を用意して、メモリ容量が不足してきたら使われていないメモリ領域の内容を一時的にハードディスクに退避させ、必要に応じてメモリに書き戻す動作のことを言う。そうした機能を用いて確保された実際のメモリ容量以上のメモリ領域を「仮想メモリ」(仮想記憶)という。ハードディスクはメモリよりはるかに低速なため、スワップ動作が頻繁に起こると処理速度は低下する。
(http://e-words.jp/w/E382B9E383AFE38383E38397.html より)
・ Last-In-First-Out
最後に入れたものを最初に取り出す、という意味だが、プッシュダウンストレージ、スタックの動作について言われる言葉。こういう機構を用いると、対になっているもの、すなわち括弧の認識が可能になる。コンパイラ技術の一つ。
・ バッファ
緩衝装置。コンピュータでは、入出力などで、いったんデータが貯めて置かれるメモリのこと。バッファを使うことで、低速の入出力装置とのやりとりを減らし、全体の処理速度向上を図る。
・ VertualMemory
仮想記憶。実際に物理的には存在しないメモリ。物理的に存在しないサイズのメモリを扱う技術。
・ ＣＡＳＥ
Computer Assisted/Aided Systems Engineering
設計や開発の作業にソフトウェアの力を借りるもの。思考や記述の様式をソフトで整形するものや、ソースコードなどの作成の省力化を図るものなどがある。
・ ＵＭＬ
Unified Modeling Language
オブジェクト指向的アプローチによるシステム記述のための言語。図による表記法が１０種類ほどある。
・ ターンアラウンド
プログラムソースコードを作って、その結果を得るまで(の時間)。
これが長いと、開発テンポが遅くなるので何らかの工夫が必要。
アジャイル開発、ＸＰなどは、このターンアラウンドが無視し得るくらいの短い時間になったために実用的になったと言える。
・ ボトルネック
瓶の首ということだが、プロセスの全体進行を左右するポイントとなっている要素を指す言葉。ここのプロセスを早めると、全体の進行が早まる。
・ ＵＰＳ
uninterruptible power supplies
電源の瞬断や停電に備える装置。蓄電池を持ち、一定の時間(Ex.家庭用の場合、５分間～１０分間程度が多い)停電でも、そこにつながれた機器を動作させられる。停電になったときに、システムのシャットダウン処理などが行なえるものもある。供給する電源の波形がサイン波のものと、矩形波のものがあり、停電時に蓄電池に切り替えるタイプや常に蓄電池を通しているタイプなど、内部機構は一様でない。蓄電池を使っているので、蓄電池の寿命(３～５年程度、７年くらい持つものもある)がくると交換が必要である。
・ ロボット型検索
検索エンジンの基礎データ収集に「ロボット」と呼ばれる探索ソフトウェアを使うもの。自動的にデータ収集できるので、これを使っている検索エンジンの場合、ヒットする数は多くなるが、人間が選定に関与していない場合、無関係なページが選ばれてしまうことも、ままある。
・ フルターンキー
カギを差し、回せばそのすべてが手に入る、という完全お任せを表す表現。
・ セミカスタム
半完成品。使いこなすには多少手を加える必要があるもの。
・ ＣＩ
Corporate Identity（コーポレート アイデンティティー）の略。企業の理念や見識をベースにロゴマークやカラーを設定し、他の企業との差別化や社会的認知度を上げたりするためのもの。(http://www.gdm.vis.ne.jp/yougo/yougo3.htm より)
・ ＣＥＯ
chief executive officer
シー・イー・オー / チーフ・エクゼクティブ・オフィサー / 最高経営責任者 / 代表執行役
米国型企業において、経営実務を行うトップマネジメント担当者のこと。
米国型コーポレートガバナンス（企業統治）では、企業の“所有”と“経営”を分離して考え、所有者（株主）を代理する取締役会が、業務執行を行う執行役員を任命・監督するという形態となっている。この執行役員のトップがCEOである。
社長（president）、会長（chairman）とは異なる概念で、米国企業ではCEOとは別に社長や会長がいる場合もあるが、実際には取締役会会長とCEOを同一人物が兼ねるケースが多い。この場合、企業の全決定権を委任されたことになり、米国型コーポレートガバナンスの欠点とされる。CEOは企業経営を行う上で大きな権限があり、成果を上げれば莫大な報酬を得るが、取締役会によって「成果を上げられない」と判断された場合はすぐに解任させられる。
むろん、日本の商法でいう「代表取締役」とも異なるが、比ゆ的に同一視する場合もある。ただし、日本でも、2003年4月施行の改正商法で「委員会等設置会社」と呼ばれる米国型コーポレートガバナンスに近い制度が導入され、「代表執行役」「執行役」が設置できるようになった。(http://www.atmarkit.co.jp/aig/04biz/ceo.html より)
・ 経営資源
management property
経営を行う上で必要とされる要素。ヒト・モノ・カネ・情報の4つを指す。
(http://www.x-media.co.jp/jiten/index.cfm?ID=2464 より)
・ 機会損失
Opportunity Loss
ある決定または行動が最善でない場合に、最善の決定・行動をした場合との差をいう。１００円の価格で販売できた商品を、その機会を逃したために８０円でしか販売できなかった場合とか、またＡ社が１００円で購入することを知っていながら、Ｂ社へ９０円で販売したような場合のマイナスの差をいう。
(http://www.miejnews.com/mame/yougo1.htm より)
(儲ける)チャンスを逃がすこと。(久慈)
・ ＦＣ
フライチャンズチェーン
基本的なことですが、フランチャイズチェーン（ＦＣ）に加盟することと、代理店やマルチ商法との違いは、皆さん理解し切れていないようですね。
「ＦＣ」、「代理店」、「マルチ商法」といった概念は、ビジネス上使用されていますが、実はどれも法律上の定義があるわけではありません。
まず、ＦＣと代理店の違いを考えてみましょう。ＦＣとは、社団法人日本フランチャイズチェーン協会の定義を基本にまとめると、「ビジネス・フォーマット型フランチャイズ」で、①商標の使用許諾と②経営ノウハウの使用許諾・経営指導が本質的要素となっている事業形態です。
次に、「代理店」とは、一般的には、ある事業者（メーカーなど）から商品を継続的に買い入れて再販売する、または、委託を受けて販売する事業者のことをいいます。「販売店」、「特約店」、「販売代理店」などの用語も同様の意味で使われます。また、「保険代理店」や「旅行代理店」のように、商品・サービスの販売の仲介または代理を行う事業者を「代理店」という場合もあります。
代理店システムは、あくまでも自社製品・サービスの販売拡大を主眼としているため、商標の使用許諾や経営指導は付随的なものです。その対価としてのロイヤルティの支払いは通常ありません。
これに対してＦＣは、本部が開発した営業方法を、「商標・経営ノウハウの使用許諾」と「経営指導」という形でパッケージ化して加盟店に提供するもので、ロイヤルティの支払いがあることが通常です。
(http://www.franja.co.jp/kanai/vol.12/12_1answer.html より)
・ 事業部制
Divisional Structure
企業が大きくなると、本社が全事業の意思決定を行うのは不可能。ゆえに企業をいくつかの事業部に分け、権限を委譲して運営する。
事業部制とは、事業ごとに編成された組織（事業部）が本社の下に配置された組織形態をいいます。
松下電器産業が嚆矢
企業が多角化したり、地理的に拡大したりすると、本社がすべての事業に関する意思決定を行おうとしても無理が出てきます。事業部制は、事業運営に関する責任・権限を本社が事業部に委譲することで、本社の経営負担を軽減するとともに、各事業の状況に応じた的確で迅速な意思決定を促進しようというものです。
日本では1933年に松下電器産業が採用したのが初めだといわれていますが、今では大部分の上場企業で採用されている、極めて一般的な組織形態となっています。
事業部は自律的な事業運営を行う上で必要となる機能をすべて内包しているのが原則ですが、実際には調達や製造、販売、人事、経理等の機能は個々の事業部の中には取り込まず、全社レベルで共有されているケースが多く見受けられます。
事業部制のメリットとしては、(1)権限委譲により、市場の変化を的確に踏まえた、すばやい意思決定が期待できる、(2)利益責任が明確になり、業績向上に向けたインセンティブが働きやすい、(3)本社の事業運営に関する負担が軽減され、本社がより全社的、戦略的な事項に集中できるようになる、(4)事業部長に経営者としての経験を積ませることができるなどがあげられます。
事業部制の弊害
一方、問題点としては、(1)各事業部が経営機能を重複して持つため、経営資源面での無駄が生じる、(2)組織の壁により、事業部をまたがる新商品、新サービスが生まれにくくなる、(3)短期の利益志向が強まり、中長期的な施策が打たれにくくなるといった点が指摘されています。
最近、事業ごとの責任・権限をさらに高めた、事業部制の発展形ともいうべきカンパニー制が脚光を浴びていますが、分権化によるメリットを最大限に活かすとともに、組織間の重複による非効率や組織の壁による弊害をなくすための工夫も同時に求められます。組織の定期的な組み替えや、事業部間の調整、コーディネート機能の強化もあわせて考えることが必要です。（内容は平成13年10月時点）
(http://www.nri.co.jp/opinion/r_report/m_word/jigyoubu.html より)
・ コストセンター
事業部制などで、費用だけが集計される、生み出す利益が強く問われない部門。しかし全体にとっては、この部門の存在は必要であると考えられている。(以上、久慈)
分社化
企業の一部門を分離して子会社にすること。分社化により、事業の再編と業務の高度化を図る。
分社化とは、企業の事業や業務機能を担う一部門を本体から分離して独立した子会社にすることです。
商法改正で分社化が容易に
分社化の目的には、プロフィットセンター（収益と費用が集計される部門）である事業の再編と、コストセンター（費用だけが集計される部門）である業務の高度化の2つがあります。
最近、日本で分社化が注目されてきた背景は、前者の事業再編が以下の2つの理由から必要になってきたからです。1つは、企業の国際競争が激化する中で、日本企業が機動的に組織を再編する必要性が生じていることです。もう1つは、株式市場の評価が企業経営に与える影響が高まり、株主資本の効率的な運用の観点から、事業の選択と集中が求められているためです。
これを受けて、2000年の商法改正では、会社分割制度を創設し、債権者の個別の同意を得ることなく容易に会社分割を行うことができるようになりました。
コストセンターにも市場価値
一方、業務の高度化を目的とした分社化も増加しています。1990年代に入ってから、コストセンターの業務は、リストラクチャリングの一環として、アウトソーシングが図られてきました。業務を外部委託することにより、コストの削減や外部ノウハウの活用などの効果が期待されました。
しかし近年、事業部門別の採算管理が強化される中、コストセンターである本社機能に属する一部の業務にも市場価値を認めようとする考え方が広がってきました。社内では、単なるコストセンターですが、分社化して業務に見合った対価を支払うことで、本社機能の業務高度化を図るものです。最近「シェアドサービス」という会社が、続々と分社化によって設立されているのはこのためです。
分社化の2つの潮流
（内容は平成13年10月時点）
(http://www.nri.co.jp/opinion/r_report/m_word/bunsyaka.html より)
・ プロフィットセンター
事業部制などで、収益と費用が集計される部門。全体にとっては、稼ぐことが期待されている部門。(ただし、常に稼ぐとは限らない。)「コストセンター」を参照してください。
・ ＭＢＡ
Master of Business Administration
経営全般の分析・問題解決のプロとして、MBAの認知度は高まっているが、学んだことを実務に役立ててこそ価値がある。
MBAは一般に「経営管理学修士」と訳され、経営全般に必要とされる管理・分析・問題解決の手法について体系的に学び、それを修了した者に与えられる学位のことをいいます。
ケースを中心に学ぶ
MBAのコースでは、一般に数年間の就業経験のある者が、管理職として必要とされる専門知識（ファイナンス、マーケティング、組織、経営戦略など）を、実際の企業の動向と経営状態をまとめたケースを中心に討論し、理論的に体系化しながら学んでいきます。
米国では、経営全般に関する体系的な学習の必要性や、必要なスキルの醸成に対する意識は高く、1900年代の初めにはMBAの学位を取得するコース（ビジネススクール）が設立されました。一方、日本での歴史は浅く、1978年に慶應義塾大学大学院経営管理研究科にMBAのコースが初めて設立されました。
MBAが日本で注目され始めたのはバブル経済期の80年代後半で、当時多くの日本企業は企業派遣留学制度を整備し、幹部候補生を欧米のビジネススクールに派遣しました。しかし、帰国後MBA取得者が、企業内でそのスキルを活かしきれず、転職するケースが問題視され始めたのもこの頃からです。
MBAの理論を実践へ
現在、MBA人口は増加しつつあります。近年では企業派遣が減る一方で、自費でMBAを取得する人が増加しています。MBA取得者に対して「英語でビジネス折衝ができ、高い専門性を有する人材」として期待度が高まり、活躍の場が増えたことや、終身雇用や年功序列の労働慣行が崩壊し始め「自己武装」としてMBA取得を目指す人が増加したことなどが、その背景としてあげられます。
国内でもMBAを取得できる課程を設置する専門学校や大学院が増加し、MBAの取得がより身近なものになりつつあります。
しかし、MBAは学位そのものや専門知識ではなく、そのコースで学んだ理論やフレームワークを実際のビジネスに活用してこそ、その価値が発揮されるといえます。
（内容は平成13年10月時点）
(http://www.nri.co.jp/opinion/r_report/m_word/mba.html より)
・ パワーランチ
パワーランチとは、本来シリコンバレーで
起業家が投資家と一緒に、昼食を共にしながら
プレゼンテーションをすること。
(http://www.tanakatsu.com/archives/000098.html より)
パワーランチとは、起業家が投資家と一緒に、昼食を共に
しながら、新しい投資案件についてプレゼンテーションを
すること。(http://4946.seesaa.net/category/6020.html より)
話の内容に集中できるような設定に気を配りながら(これが大切！)、ビジネスの話をしながら昼食すること、くらいの拡大解釈は許されるかと思います。(久慈)
・ 監査法人
公認会計士法に基づき、財務諸表の監査・調査などを行うため、５人以上の公認会計士が社員となって設立された法人。合名会社に準じた組織となっている。
(http://www.venture.nict.go.jp/term/term000830.html より)
会計監査人（かいけいかんさにん）
資本金5億以上ないし負債金額200億以上の商法上の大会社において、会計監査おこなう監査法人ないし公認会計士。大会社では、株主総会で職業的専門家としての監査法人ないし公認会計士を選任し、その会計監査人の監査を受けなければならない。また、資本金1億円以上５億円未満の中会社であっても、「みなし大会社」として会計監査人の監査を受けることも可能。〔2001/03/28作成〕
(http://www.venture.nict.go.jp/kanrenterm/term000360.html より)
公認会計士という名前は知っていますが、実際の仕事内容は？
公認会計士は、企業の会計監査をはじめ会計や税務に関する助言・指導・経営全般へのアドバイスを行うことにより、健全な経済活動の維持・発展に貢献しています。つまり公認会計士は、経済社会におけるドクターの役割を果たしているのです。
税理士との違いはどこですか？
公認会計士と税理士とでは、実務における活動範囲などに違いがあります。税理士の業務は税務業務が中心ですが、公認会計士の業務は監査業務が中心となっています。
どのくらい前からある職業なのですか？
我が国の公認会計士の歴史は、1948年（昭和23年）に公認会計士法が公布されたことによりはじまり、1998年には50周年を迎えました。この間、急激な日本経済の発展に伴いその社会的責任はますます重くなっています。
いま、日本に何人ぐらい公認会計士がいますか？
現在、わが国では約10,000名の公認会計士と約3,000名の会計士補が活躍しています。日本経済の国際化や情報化にともない、より多くの公認会計士が必要とされています。
監査法人とは何ですか？
監査法人とは、上場会社などの大企業の監査を組織的に行うため、公認会計士によって設立された法人です。現在、監査法人の数は100社を超えており、そのサービスネットワークは世界各地に及んでいます。
公認会計士の仕事を、具体的に教えてください。
公認会計士の仕事は、3つの大きな業務「監査業務」「税務業務」「コンサルティング業務」を基本にして、さまざまな分野に広がっています。詳しくは公認会計士制度をご覧下さい。
なぜ、監査は必要なのですか？
企業に出資している投資家や債権者にとって、その企業の決算書が正しく作成されているかどうかは重大な関心事です。このニーズに応えて、投資家や債権者に安心を与えるとともに、企業の社会的信用を高めるためにも監査は必要なのです。
日本には、監査を受けている会社は、何社ぐらいありますか？
証券取引法監査は約3,400社、商法監査は約5,200社（証券取引法監査は除く）、学校法人監査は約5,300法人が監査を受けています。このほか、株式公開をめざしている会社など数多くの企業が、公認会計士による監査を受けています。
公認会計士は、公的な業務も行っていると聞きましたが？
公認会計士は、対企業だけでなく公的な仕事に関わることも少なくありません。たとえば各省庁の審議会委員、地方公共団体の監査委員、あるいは商工会議所の経営アドバイザーなどの業務も行っています。公認会計士の果たす役割は多様なのです。
公認会計士は、国際性豊かな職業のようですが、詳しく教えてください。
今日の社会においては、経済や会計の国際化が進んでいますが、これにつれて公認会計士の果たす役割も世界的な広がりを見せています。また、日本公認会計士協会は国際会計士連盟および国際会計基準委員会の理事国会員として国際的な会計秩序の調和と統一に貢献しています。
公認会計士になるには、どうすればよいですか？
公認会計士になるには、第1次から第3次までの国家試験に合格しなければなりません。第2次試験合格者は、会計士補として3年間の実務経験を経て第３次試験に臨み、これに合格して晴れて公認会計士になれるのです。詳しくは公認会計士試験制度をご覧下さい。
日本公認会計士協会とは、どんな団体ですか？
日本公認会計士協会は、公認会計士法によって設立された法人です。協会は主な活動として、公認会計士の品位保持、業務の進歩向上のための指導・連絡・監督などを行い、会員間のコミュニケーションの促進と会員の地位向上に努めています。なお、公認会計士や監査法人は、協会の会員になることが義務づけられています。
世界経済のボーダレス化が進む中で、公認会計士の役割はますます重要なものとなってきています。世界で、日本で、そして地域社会で見せる幅広い活動。現代社会をあらゆる方面で支える重要な職務、それが公認会計士の姿です。
●公認会計士についてもっとお知りになりたい方は
■公認会計士制度
■公認会計士試験制度
■会計・監査制度
■国際会計・監査基準との調和
■日本の会計及び監査制度の歴史
■公認会計士報酬規程等
■公認会計士の日
(http://www.jicpa-keiji.jp/kaikeishi/main.html より)
・ Key Factor for Success
成功するためのカギになる要素。大前健一の著書「企業参謀」で紹介されている概念。（以上、久慈）
CSF (critical success factors)
主要成功要因
経営戦略やITガバナンスなどを計画的に実施する際、その目標・目的を達成する上で決定的な影響を与える要因のこと。ビジネスの成否に大きな関係を持つマネジメント上の重点管理項目といえる。
経営戦略を実行する上で、何をすればよいのかを決定するものであり、その分析・決定は重要な意味を持つ。マネジメントシステムにおいてCSFは、戦略／戦術レベル、全社／部門／個人と段階・レベルを追って策定され、最終的にはより具体的・定量的なKGI（重要目標達成指標）、KPI（重要業績評価指標）にまで落とし込まれる。
MITスローン・スクールのジョン・F・ロッカート（John F. Rockart）教授のCSFメソッドが有名だが、CSFという考え方はバランスト・スコアカードやCOBIT、ITCプロセスガイドラインなどにも取り入れられている。
KFS（key factor for success）／KSF（key success factor）なども、ほぼ同義語で、シックスシグマのCTQ（critical to quality）、TOC（theory of constraints）のボトルネックなどとも共通する面がある。
(http://www.atmarkit.co.jp/aig/04biz/csf.html より)
・ Ｂ／Ｓ
Balance Sheet
貸借対照表。決算に用いられる、企業の資産の計算書。
・ Ｐ／Ｌ
Profit and Loss Statement
B/S(貸借対照表)は企業の体格を現し、P/L(損益計算書)は体力を現す。
・資本の在高から計算＝財産法＝B/Sより見る
・損益面からの計算＝損益法＝P/Lより見る
・ 債務超過
Excess of debts
債務者の負担する債務の額が、資産の額より上回っている状態のこと。
貸借対照表において、「資産」の合計金額よりも「負債」の金額が大きい場合をいう。債務超過の場合には、貸借対照表の資本の金額は、マイナスになっている。
・ 会議費と接待費の違い
会議費は全額経費勘定で償却可能ですが、接待費は、償却できないか、資本金額によっては、一部償却可能です。会議費に該当する基準は、参加者はもちろん、金額とアルコール類の有無が重視されているようです。
交際費
税法上の交際費等は「交際費、接待費、機密費その他の費用で法人がその得意先、仕入先その他事業に関係ある者に対する接待、供応、慰安、贈答その他これらに類する行為のために支出するもの」としています。
ここで、「その他事業に関係ある者」とは、得意先や仕入先のように直接事業に関係ある社外の者に限定されず、役員、使用人等の社内の者や株主等はもちろん、間接的にその法人の利害に関係ある者も含まれます。
＜交際費等から除外されるもの＞
(1) 専ら従業員の慰安のために行われる運動会、演芸会、旅行等のために通常要する費用
(2) カレンダー、手帳、扇子、うちわ、手ぬぐいその他これらに類する物品を贈与するために通常要する費用
(3) 会議に関して茶菓、弁当その他これらに類する飲食物を供与するために通常要する費用
(4) 新聞、雑誌等の出版物又は放送番組を編集するために行われる座談会その他、記事収集のために、又は放送のための取材のために通常要する費用
(http://www.yoshikawa-k.com/glossary/h_05.html より)
・ デリバティブ
derivative
金融派生商品。Deriveというのが導き出すという意味。
リスクヘッジを織り交ぜて、信用取引を発展させた形の金融商品。利用者は、商品を購入することでリスクを取り、判断が合っていれば、利益を得る。(以上、久慈)
為替や金利、株式、債券などの金融商品から派生した新しい金融商品（金融派生商品）のことで先物取引、オプション取引、スワップ取引などがその代表です。
先物取引とは、ある商品を将来の特定の時期に事前に決めた金額で売買することを約束した取引のことです。これを金融商品に応用したものが金融先物取引です。
オプション取引とはあらかじめ決められた価格で、一定期間中に商品を売買する権利を取引することです。買う権利を取引するのがコール、売る権利を取引するのがプットです。オプションを放棄すれば契約を破棄出来るため、予想が外れた場合のリスクを最小限に抑えることが出来ます。逆に予想通りになったときは、もうけることができます。
スワップ取引とは種類の異なる金利や通貨をやり取りする取引のことで、直物を売って同時に同額の先物を買ったり、その逆のケースなどがあります。
デリバティブは金融商品の価格変動リスクを回避する為の手段として開発されましたが、最近では投機の対象として取引が行なわれることが増えています。
(http://www.nikkei4946.com/today/basic/99.html より)
・ 裁定取引
本来、同じ価格であるはずの同一商品が市場の違いによって異なる値段になっていた場合、その値段の差を利用して高い商品を売り、安い方を買うことで利益を上げる（値ザヤをかせぐ）手法を指します。
値段の差は東京と大阪の市場間や株式と転換社債など、株や商品の相場で見られますが、株式市場では株価指数先物と現物株の裁定取引が一般的です。株価指数先物と現物株は最終決済日に必ず値段が一致するため、先物が割高であれば先物を売り、現物株のポートフォリオを買えば、その後株価水準が変動しても一定の利益を得ることができます。アメリカで発達した取引手法で、日本でも株価指数先物の登場とともに普及しました。
(http://www.nikkei4946.com/today/basic/83.html より)
裁定解消売り
さいていかいしょううり
裁定取引の解消に伴う現物株式の売却。裁定取引とは、先物価格と現物価格の差に着目して行われる取引です。一般的には、先物の価格と現物価格との差が、先物の理論価格と現物価格との差に比べて拡大した時に、先物を売却すると同時に現物株を購入することです。そして、両者の差額が、先物の理論価格と現物価格との差額よりも縮小した段階で反対売買を行い、現物株を売却すると同時に先物を買い戻し、裁定取引を解消します。このようにして、先物と現物株の差額を利益として確定させるわけですが、裁定取引を解消するにあたって現物株を売却するため、裁定取引が活発に行われている時ほど、大量の現物株式の売却につながり、株価を乱高下させる原因になります。
(http://www.daiwa.co.jp/ja/glossary/jpn/00294.html より)
・ リスクヘッジ
リスクに対し予防線をはる、危険に備えること。(以上、久慈)
リスクヘッジとは将来の不確定要素の排除です。
(http://www.saveinfo.or.jp/kinyu/derivatv/deriv020.html より)
リスクヘッジとは、危険をいかに分散できるか、
そのためにはどのような分散方法で挑めば
より良い効率的な投資ができうるか、が
テーマになってきます。
(http://www.9393.co.jp/koizumi/kako_koizumi/2003/03_1006_koizumi.html より)
派生商品（４）デリバティブの利用法
リスクヘッジ、投機、裁定の３つの利用方法がある
デリバティブには、（１）リスクへッジ、（２）投機、（３）裁定 の３つの利用方法があります。
（１）リスクヘッジ
デリバティブは、相場の変動リスクを回避したい場合に利用します。
例えば、ある株式を保有していて、株価が今後値下がりしそうなのに、今すぐ株式を売ることができない事情があったとします。そうしたときに、先物で売っておけば、値下がりによって被る損失を回避することができます。
株価が１０００円から９００円に値下がりした場合、株式を売ると９００円しか手に入らないので、現物では１００円の損失を被ります。しかし、先物から１００円の利益が得られるので、損失を相殺できます。これは、現物相場と先物相場が、同じ幅だけ動くと仮定した場合の話です。
こうした金融商品のリスクを回避することを、ヘッジと呼んでいます。ヘッジとは、現物で被る損失を、デリバティブで得られる利益で相殺することを意味します。現物と反対のポジションを、デリバティブで保有するわけです。
（２）投機
デリバティブを単独で保有する場合です。リスクをとって利益の獲得を狙います。
（３）裁定
デリバティブ商品の価格差を利用して、鞘取りをするものです。主にデリバティブを仲介する金融機関の取引方法です。
デリバティブは、新商品開発に欠かせないツ－ル（道具）となっています。
一般に、金融の新商品は、キャッシュフローを作り変えることで生まれます。
例えば、固定金利の商品を変動金利の商品に変換すると、新しいニーズ（必要性）に応えられるようになります。デリバティブは、債権を流動化させるストラクチャード・ファイナンス案件にも利用されています。
キャッシュフローを自由に作り変える技術のことをフィナンシャル・エンジニアリング（金融工学）といいますが、デリバティブを使いこなす技術が重要になってきています。デリバティブは、リスク管理の必携ツールです。
デ リ バ テ ィ ブ の 利 用 方 法
リスクヘッジ
相場の変動リスクを回避する
投 機
デリバティブを単独で保有する
リスクをとって利益獲得を狙う
裁 定
商品の価格差を利用した鞘取り
参考 ： 派生商品（１）デリバティブとは何か （２）デリバティブの特徴 （３）デリバティブの取引市場
セキュリタイゼーション（ストラクチャードファイナンス）
(http://www.findai.com/yogo/0286.htm より)
・ ブラックショールズ式
ヨーロピアン・オプションの理論価格を求めるための方程式。
(http://akiyama.net-trader.jp/word/ より)
ブラック・ショールズモデル 【ぶらっく・しょーるずもでる】271
フィッシャー・ブラックとマイクロン・ショールズによってシカゴ大学の研究論文集で発表されたオプション価格理論。ノーベル賞受賞。原資産価格､権利行使価格､満期までの期間、短期金利、ボラティリティーなどを使ってオプション価格を計算する。
(http://allabout.co.jp/finance/editor_inc/fdic/hu.htm より)
ブラックショールズ式ってえのは実際の市場価格を結構正確に近似してるってえのは事実だぁな。まあ、いろんな問題を抱えてるけどな。だけど、プレミアムの動きやデルタなどのグリークを理解するのに細かけぇ理論を理解する必要は無えわな。どちらにしろ、BS式なんでおめーの頭に簡単に入らなねーだろう。そりゃ後だ。
(http://www.options.gr.jp/saru/ より)
・ ＱＣ
Quality Control
品質管理。ＴＱＣ、全社的品質管理と対比させて、統計的品質管理ということもある。
物事を分類整理し、異常や乖離を見つける各種手法とそれによる行動。
・ 移動平均法
時系列データから季節変動を割り出す手法。想定される変動期間で平均を求め、順にプロットしていくと、その期間で繰り返される周期変動が平均操作でうち消されるので、それにより、周期変動が浮き彫りに出来る。工学的には、フーリエ変換と同じ手法。
・ 季節変動
物事の置き方は一定ではなく、偏りがあるのが普通であり、その偏りは周期性があることが多い。例えば、食べ物の旬がそうであるし、サラリーマンの飲み屋への立ち寄り方は、給料日との関係で変化する。そういうものを指す言葉。
・ minimax法
ゲーム理論における手法。確率的な加重平均の極値を行動や判断の基準にする方法。特定の状況では、足して２で割る方法と一致する。(久慈)
ミニマックス原理
(みにまっくすげんり minimax principle)
ゲーム理論で用いられる用語。行為者にいくつかの選択肢があるとき、それぞれの選択によって競争相手がえる最大の利益に着目し、最大の利益が最小になるものを選ぶ戦略。ミニマックス戦略。「相手の最大(maximum)の利益を最小化(minimize)する戦略」と覚えよう。
…いろいろな本を見たところ上のように書いたのだが、「自分の最大の損失を最小化する戦略」とする定義もあるようだ。よくわからん。ひょっとすると、「～の最大の～を最小化する戦略」という意味しかないのだろうか。 マキシミン原理の項も参照せよ。 (11/17/99)
KODAMA Satoshi <kodama@ethics.bun.kyoto-u.ac.jp>
Last modified: Fri Jan 28 06:49:02 JST 2000
(http://plaza.umin.ac.jp/~kodama/ethics/wordbook/minimax.html より)
(久慈補足：nimimaxとmaxminiは、計算手法はほぼ同じだが、出発点の考え方は違っている。計算結果は同じになることもある。)
自分にとって最もつごうが悪い展開における得点を最大にするプレイ。 2人用の完全情報ゲームで使われる、伝統的な思考ルーチン。
(http://www.geocities.co.jp/Playtown-Dice/5121/simkenterm.html より)
・ 管理図
ばらつきのある値を示す事象(大概の事象はそうなる。)を図にプロットして、あらかじめ設定された限界線を外れた場合は異常を疑う現象管理手法。
・ ３σ限界
管理図で、これを外れると非常に特異であると考える限界。正規分布では３σの範囲に物事が入る割合は約９９．７％であるので、ここからはずれる現象は、非常に特異なものである可能性が高い。（なお、２σの場合、約９５％。）
・ 正規分布
発生が一様な現象の平均操作を繰り返していくとあらわれる分布。（数学的に導出、証明可能である。）データの切り口を適切に取ると、世の中の至る所に見られる分布。それ故、統計的な処理では重要かつ基本的な分布。
・ 分散
ばらつき。限定や分類の効果を見るための重要な指標。
・ ＯＲ
Operations Research
数理的なシミュレーションで、取るべき行動を検討する手法。元々は戦争のための研究だったが、ビジネスに応用された。
・ 損益分岐点
それ以上売れば利益が出てくる境目のポイント。固定経費、販売に比例する経費を売り上げと比較して計算する。
・ 平均顧客単価
顧客一人あたりの平均的な支払額。店舗の計画、商品価格、売り上げ予測などを考えるときに使われる概念。
・ 前年同期比
会社の業績などの比較指標の一つ。前年の同期と比べてどうであるかを云々する。本来、原因の分析などにつなげないと意味がないと思われるが、季節変動などを考えると、すぐ比較でき、分かる指標として、目安としてはそれなりの意味がある。
・ ブレークスルー
限界突破。
・ ８０－２０の法則
８割のものは２割から生まれる、という考え。８割の利益や売り上げは、２割のものが生み出している、と言われる。これを深化させ、全体を２：６：２に分けると、ダメなのが２、普通が６、優秀が２と言われる。しかし、ダメの２を取り除くと、普通の６から、ダメの２が生まれてくる。（当然だが。）
なお、応用として、８割の完成を得るには１００％の完成の２割の努力でよいが、残りの２割を仕上げるには、（この見方だと当然）８割の努力が必要、という考え方がある。
徳大寺有恒という自動車評論家によれば、トヨタの車は８０点主義である、だから良い、と評されるが、この８０－２０の考え方が正しければ、（経験則としては正しそうである。）有る意味８０点主義はコストパフォーマンスが最もよい合理的な考え方である。
・ ＡＢＣ分析
パレートの法則、８０－２０の応用。重要度により、ＡＢＣを付け、重要なものからとりあげ、行なう。
・ ランチェスターの法則
戦うときの考え方。強法則と弱法則があり、自分の立場の強弱によってどちらを取るべきかが決まる。弱いときはゲリラ戦、強いときは、かさに掛かった物量攻撃が勧められている。ビジネスの言葉に翻訳すれば、弱いときはニッチをねらい、強いときはシェアと価格政策を重視し、行動することが勧められる。
・ プライド
自分に対する自信、こだわり、誇り。無いのは困るが、あまりにも重視するとよけいな問題を引き起こすもの。時には捨ててみるのが有益である。
・ 小集団
最大２０名くらいまでの集団を言い、そこには、それ以上の大人数だと不可能な、構成員間の相互作用が生じる。
・ 自律訓練法
心身をリラックスさせる手法の一つ。
・ フラストレーション
欲求不満。精神的な葛藤。昇華、転嫁、代償、等の解決、解消法が分類されている。
・ オプション
選択肢。付加的な機能追加を行なう選択肢を指すことが多い。
・ ニーズ
潜在的な欲求。
・ ノウハウ
明文化されていないテクニックや知識。
・ フィードバック
帰還。定値性制御などで出力や結果の一部を入力としてやること。これで制御内容を変更する。
・ 上昇志向
良くなろう、高い地位に行こうとする気持ち、考え方。
・ １分間マネジメント
明確な目標を示し、良い、悪いのフィードバックを与えるように、と、管理のポイントを分かりやすく説いた書籍の題名。
・ 酸っぱいブドウの例え
イソップの話の中に出てくる。手に入らないものをけなして、それが無くても良しとする態度を揶揄したもの。狐がブドウが食べたくて何度もジャンプするが取れず、最後に「あのブドウは酸っぱいんだ」と言ったという話から来ている。
・ イメージトレーニング
頭の中で、イメージを思い浮かべることで、実際を想定し、練習をすること。
・ ディベート
役割を決めた討論。本人の意見とは関係なく、振られた役割を守るように発言するのがルール。これにより、一定の立場を守って考える訓練をする。その立場が含意している物事を理解できる。
・ シミュレーション
計算などにより、机上で実際の動きを想定してみること。
・ ブレーンストーミング
考えを発展させる手法。少人数(目安は６人)で、一定の短い時間(目安は６分)、相手の意見の批判ではなく発展のみをさせるように討議し、テーマの広がりをはかる討議法。
・ ロールプレーイング
役割を決め、それを演じることで対象の理解を深める訓練技法。営業や組織管理の訓練によく使われる。
・ ＴＰＯ
Time Place Occasion
時、場所、状況のこと、これをわきまえるのが必要というときに言われる。
・ ほうれんそう
報告、連絡、相談。これを言い始めた人(山崎 富治？)は、或る会社の社長だったが、その大切さを協調するために、社員に本物のホウレンソウを配ったという。
・ ポジティブシンキング
前向き思考。よくコップのたとえが使われる。コップに半分の水があるとき、半分もある、と考えるか、半分しか無い、と考えるかでその後の意識や行動が違ってくる。「も」あると考えるのが、ポジティブで、こういう考え方の方が積極的で、へこたれないで、物事の実現に向かえるとされている。
・ ＫＪ法
川喜多 二郎 法。中公新書「発想法」「続発想法」で名高い。創造的思考法。思考対象に関する記述を付箋紙などにメモし、それを広いところに広げておいて、ごく気軽な気持ち(ほろ酔い気分のような状態)で、関連づけがあると思うものをまとめて、その後、そのまとまりで考えをまとめ上げていく方法。考案、提唱者は、社会学の教授（当時東京工業大学）。社会調査のフィールドワークなどで観察したりメモしたりすることをまとめるのに使われた方法を応用したもの。
・ 対症療法
対因療法、と対比される。原因に対するよりは、出ている症状に対応し、それを鎮める療法。対因療法が取れないときや、患者の苦痛を和らげる目的で取られることが多い。
・ 対因療法
原因に直接対する療法。根本的な治療になるので、可能である場合はこれを採用することが望ましい。
・ 問題の解消
問題を解決せずに、存在しなくしてしまうこと。
・ ハーバード流交渉術
相手に同意するメリットを認識させ、合意に向かわせる交渉術。本がある。
・ クォータ
割り当て。販売目標。ディスク領域について言われたときは、その利用者の利用可能な上限。
・ 引き合い
商品に関する関心を示し、購買をにおわせること。
・ 説得商品
販売するのに相手を説得することが必要な商品。
・ ルートセールス
決められたルートで決められた顧客を回るセールス。
・ 合い見積もり
複数社から同一対象に対して見積もりすること。またはその見積書。
・ クレーム
主張。文句であることが多い。
・ リピーター
繰り返し利用してくれるお客。
・ アンテナショップ
動向調査のための店。
・ プレゼン
相手への提示。企画や商品の提案等。
・ アイキャッチャー
目を引くもの。顧客の興味を引きつけるもの。
・ クロージング
商談で注文書にハンコを押して貰うこと。
・ ゲートキーパー
門番。
・ 動線
人間などが動いたときに残す軌跡。ものの配置を検討するときの手がかりに使われる。店舗のレイアウト計画などに使われる概念。
・ 平台
店舗の入り口などで、商品を山積みにしている、丁度目線が行く、あの、台。通常、人は、やや下を向いて歩いているので、その視線の先に商品を置き、注目を惹く陳列手法に使われる台、または、そういう陳列手法を言う。
・ ホットスポット
注目を集める場所。無線LANでは、接続可能な公共のポイントを示す。
・ ＰＯＳ
Point of Sales
販売時点情報管理。販売情報を発生時点でとらえ、活用しようという機器。レジスターの発展形。
・ リードタイム
動作開始からその効果が出るまでの準備時間。発注から納品までに要する時間など。
・ 在庫ロス
死に筋の過多
(http://www.uvas.ne.jp/u_communica/news/com93.htm より)
(久慈補足：在庫の形になっている、経営上のロス、損失。なお、直接関係が無いが、在庫していると、破損や陳腐化、盗難のような形でロスが発生し、理論値と実際の値、実在庫が合わなくなるのは常識である。)
流通再編成によって迫られるバリュー・チェーンの再構築
加藤 司 （大阪市立大学 商学部 助教授）
*執筆者の名前をclickするとプロフィールが表示されます。(オリジナルのページの話。ここでは、リンクしていません。)
１．はじめに
流通業界では近年マイカル、寿屋、ニコニコ堂などが経営破綻する一方で、カルフールなどの流通外資の参入、さらにウォルマートの西友への資本提携によって、国内の企業だけでなく、グローバル企業も加えた流通再編成が一気に加速するような気配である。というのも、1990年代においてヨーロッパではＥＵ内の通貨統合などによる広域市場の成立を見込んで、また米国では外資の参入とウォルマートなどの低価格を武器とした店舗拡大を背景として、一気に流通再編が進み、食品流通業でいえば、上位５社でドイツ、フランス、イギリスなどのヨーロッパの国々では６０％超、国土が広く、全国展開がしにくい米国でも２５％へ集中度が高まっているからである。それに対して日本では上位５社でわずかに９％程度であり、グローバル競争によって日本も欧米並みに近づくとすれば、流通再編成は不可避という見方が出てきても不思議はないからである。
もっとも、外資の参入に対しては専門家の間でも意見が大きく分かれている。渥美氏は、食料品と日用家庭用品は今後国際価格へ向かってさらに価格下落が引き起こされること、そうしたなかで日本企業が生き残りをはかるためにも、ウォルマート社の低価格を実現するローコスト・オペレーション技術とＩＴを活用した緻密な棚割技術とベンダー活用術を学ぶべきだと提言する。一方、緒方氏は、製造業や金融業と違って商業の世界では「規模の利益」は部分的にしか働かず、米国でもウォルマート社以外でも多様な流通業が存在すると主張する。つまり、最大公約数的な需要に集約される商品では価格競争こそが最大の武器となるが、需要が多様化している市場では多様なニーズを満たす多様な小売業態が存在しうるというわけである。(『商業界』2002年6月号)小稿では、流通再編成の背後にある論理が「規模の経済性」にあること、それを徹底的に追及したのが、チェーンストアというシステムであることを確認する。しかし、チェーン・システムはメリットとデメリットを併せ持っているために、流通は多様な需要に対応しての多様な企業や多様な業態から構成されると考えられる。多様な需要のどこを「切り取る」か、そして切り取ったバリューを消費者と接する小売業だけでなく、卸売業、物流業、さらにはメーカー、資材の供給業者まで含んだバリュー・チェーンとして、どのように提供していくかという「戦略」的発想があらためて必要になっている点を強調したい。
２．「アライアンス」マネジメントの能力
ところで、「流通の再編成」の背後にある論理は「規模の力」あるいは「規模の経済性」といってよい。そしてチェーンストアというのは、工業経営における「規模の経済性」の論理を流通に適用したものである。しかし日本では、大規模小売店舗法の出店規制もあって、チェーンストアといっても、「標準化」された店舗の多店舗展開というよりも、店舗数の拡大という意味合いが強かったように思われる。というのは、わが国では最初に出店ありきで、店舗の品揃えなどを市場環境に合わせて変えていくのが一般的であった。他方、米国では店舗のフォーマットを確立して、それに適した類似市場へ出店していくという方法がとられた。もともと1920年代の米国で発展したチェーンストアは、多店舗展開することによって販売力を増大させ、それをテコとして仕入れ価格の引き下げを実現した。しかし、単なる規模ではなく、チェーンはやがて「１店舗の時から百店舗のことを考える」と言われるように、店舗の標準化、標準化した店舗の多店舗展開、本部による店舗の集中管理といった「システム」化を実現して、いわゆる店舗運営コストを引き下げ、競争力を高めることに成功したのである。そうしたチェーン・システムの経済性を最も高度に実現した企業のひとつがウォルマートであり、それゆえに同社が日本市場へ参入すれば、淘汰される企業が続出することが懸念されるのである。
もっとも、小売業は本来地域密着であり、ドメスティックな産業であるから、ウォルマートといえども、日本市場でシェアを拡大できるわけがないという意見もある(イトーヨーカ堂の鈴木会長が代表的論者)。事実、昨年の４月に鳴り物入りで出店したカルフールは、当初の予想に反して業績が伸び悩んでいる。流通外資は、たとえそのフォーマット＝業態が本国で競争力をもつとしても、進出国では必ずしも競争力を発揮できない場合がある。というのは、流通外資が得意とするチェーン・オペレーションは、店舗の標準化、オペレーションの標準化、とくに従業員の作業のマニュアル化によってコストを切り詰める方法であるが、本国と同質的な市場へ参入する場合には、いわゆる本国のやり方をそのまま当てはめる「標準化」戦略をとることができる。しかし、社会経済的環境が異なる異質な市場へ進出する場合には、進出先国の環境への「適応」問題が発生するのである。
例えば品揃えについても、国や地域を越えて最大公約数的な需要に集約される、いわゆる「マス」商品では価格競争こそが最大の武器となるため、グローバルな調達能力をもつ流通外資が競争力をもつ。しかし、国や地域によって需要が多様化・個別化している商品については、地域密着型の企業が発展する余地は十分残されているのである。
３．Porterの競争優位の戦略
これらのグローバル・リーテーラーが採用する低価格戦略に対して、多様な業態が存在しうるという事実は、Ｍ.Ｅ．PorterのCompetitive Advantage (1985)という著作を想起させる。Porterは、この著作の中で、企業は顧客に対してより安い価格で財・サービスを提供するか、他社よりも価格が高くてもそれを償って余りある価値(value)を提供することによって、業界で確固とした地位を獲得するという「競争的優位性」の概念を提示した。前者がコストリーダーシップ(cost leadership)であり、後者が差別化(differentiation)戦略である。
1980年代と言えば、米国の製造業は国際的競争力を喪失し、日本の自動車産業におけるジャストインタイム方式を学習することによって、それを「リーン生産」としてシステム化するなど、競争力の回復に向けた様々な試みがなされていた時期であった。そうしたなかで、企業の競争力の分析しようとしたPorterのバリュー・チェーンの考え方は、その後に発展するＢＰＲ(ビジネス・プロセス・リエンジニアリング)や繊維・アパレル業界でのＱＲの取り組み、そして食品業界でのサプライヤーと食品スーパーとの協働の取り組みによるＥＣＲ、さらにこれらを包摂するようなＳＣＭといった考え方と無関係ではないように思われる。もっとも、Porterのバリュー・チェーンは、必ずしもＩＴの導入が前提となる概念ではない。そういう意味では、ＱＲ、ＥＣＲ、ＳＣＭはいずれもＩＴの発展によってはじめて可能になる経営手法であるが、基本的にはほぼ同じ考え方であることは間違いない。むしろ、企業のとるべき「競争戦略」が重要であって、ＩＴはあくまでもその手段に過ぎない点を示唆しているという点で、「原点」に近い概念である。つまり、企業は顧客に対して他社の提供できない独自の価値を提供するために、どのような業務プロセスを構築するかという問題が重要であったとすれば、企業の競争的優位性は何かを再認識するためにも、バリュー・チェーンという用語は今後企業にとってキーワードとなるのである。
ところで、わが国では米国で開発された考え方を導入する動きがみられたが、ＱＲは本来の意味を逸脱して単なる短納期対応(quick delivery)に曲解され、またＳＣＭはどちらかと言えば、生産者が生産した製品をいかに効率的に消費者まで流通させていくかが課題であるように理解されているのに対し、ＥＣＲは小売業の論理を考え方として、しばしばメーカー主導のＳＣＭとは対立する。さらに最近では、店頭の売れ行き情報を川上と「共有」することによって、迅速な商品補充によって欠品と売れ残りの両方を削減するデマンド・チェーンという「新しい」用語も登場している。いずれにしても、多様な用語は本来同じ意味であるにもかかわらず、混乱をもたらす恐れがあるということ、そもそも原点は顧客に対して他社の提供できない独自の価値を提供するために、どのような業務プロセスを構築するかという問題であったとすれば、企業の競争的優位性は何かを再認識するためにも、バリュー・チェーンという考え方が重要になるのである。
４．バリュー・チェーンの再構築
Porterのバリュー・チェーンは、企画、生産、マーケティング、物流といった一連の業務プロセス全体を通じて、それぞれの企業は顧客に対して何らかのバリューを提供していると認識するとともに、このバリュー・チェーンのどの部分で競争的優位性を生み出しているのかを分析し、実践するためのツールを提起したところに、「価値」がある。つまり、これまでは戦略とそれを実施する方法とが別々に議論されてきたが、戦略をどのように具体化するか、どの部分に力を入れるか、あるいはある部分とある部分との「連携」を巧みに行うことによって、コストを引き下げたり、新しい付加価値をつけることができるかを分析することが可能になるのである。この点をダイソーを例を挙げて説明することにしたい。
１００円ショップは、単に価格が安いだけでなく、百円と均一価格商品のなかで「これも百円か」といった新しい発見の喜びを与える売場である。効率的に商品を調達するというよりも、そこは発見の喜び、時間つぶしなどを含めた「つかの間のレジャーランド」といったコンセプトが相応しい。百円ショップは、小売業態の発展からすると、米国のウールワースが創業したバラエティ・ストアに属する。バラエティ・ストアの競争力は、一定の価格帯のなかでいかにその品揃えのバラエティを増やすかにある。このバラエティを増やすためにダイソーや米国のチェーンストアがとった手段は、多店舗展開によって、販売量を増やし、それをテコとして供給業者に対し、仕入れ価格の引き下げを要求することであった。製品を中国で生産することによってコストを引き下げているだけではない。例えば、コンテナ単位での発注など、「半端ではない」発注数量に増やすことによって、著しいコスト引き下げを可能しているのである。
もちろん、発注量を増やせば仕入れ価格は引き下げられるとしも、他方では大量の商品を「売り切れる」かというリスクも増大する。ダイソーのように、オーナーが商品の発注量について責任を負う場合はともかく、大手量販店の場合は分業体制によってバイヤーに発注権限が与えられている。しかし、売り切れによる機会ロスが発生しても、売れ残りのように「目に見える」形で在庫ロスが発生しないために、どちらかと言うとバイヤーは機会ロスよりも売れ残りロスを極力回避する発注行動をとりがちである。
しかし、リスクを他社に転嫁することは、仕入れ価格が高くなり、思い切った価格の引き下げができないという「ジレンマ」を抱え込むことになる。大量発注によって思い切った価格の引き下げを断行するか、それともリスクを回避するかは、小売業にとっては重大な意志決定であり、オーナー社長ならではの「リスクへの挑戦」がダイソーの独自のバリュー・チェーンの構築に成功していると言えよう。
５．おわりに
ウォルマートがわが国に参入する場合、スーパーセンターなのか、食品スーパーのネイバーフッドマーケットなのか、不明である。いずれの形態であれ、ウォルマートが圧倒的な低価格を「売り物」にする小売企業であることは明確である。しかし、それは同じく「低価格」を志向する１００円ショップの業態とは直接的競争関係が発生するとは思われない。なぜなら、１００円ショップの「切り取る」マーケット＝消費者のニーズは明らかに他の業態とは異なっているからである。まさにPorterの言う、差別化された独自のバリューを提供しているのである。
もちろん、１００円ショップがチェーン・システムを基礎にしている以上、販売している商品は最大公約数的な需要に集約されるマス商品である。言うまでもなく、消費者需要にはマス商品では「満たされない」多様な個別化需要も存在している。チェーン・オペレーションを徹底した小売企業や小売業態が発展し、集中度が高まれば高まるほど、そうしたシステムでは「吸い上げられない」個別化需要もまた先鋭化するに違いない。国や地域によって多様化・個別化している需要に対応する「地域密着型」の企業が発展する余地は十分残されている。問題は、そうした需要のどこを「切り取る」か、そして切り取ったバリューをどのように提供していくか、バリュー・チェーンの再構築が、競争が激しくなるなかで、求められているのである。
(C)2002 Tsukasa Kato & Sakata Logics,Inc.
(http://www.sakata.co.jp/nletter/nletter_020618.html より)
・ 売れ筋、死に筋
陳列商品の中で、よく売れて頻繁に補充の対象になるものが、売れ筋。ほとんど動かないものが、死に筋。
・ ＳＣＭ
Supply Chain Management（サプライチェーン マネージメント）の略。情報システムを利用して、部品調達から生産・物流・販売までのジャスト・イン・タイムな管理を実現する。ジャスト・イン・タイムな生産管理法として、トヨタの「かんばん方式」が有名だが、SCMはその「看板方式」をＩＴを利用してさらに効率的に実現することをめざしている。これにより部品在庫、製品在庫を極力減らすことによって、企業の資金的余力を高めることとなる。
(http://yougo.ascii24.com/gh/71/007129.html より)
・ ＣＩＭ
ＣＩＭ(COMPUTER INTEGRETED MANUFACTURING) とは、製造業における研究開発、生産、販売の３つの業務を情報システムによって統合し、戦略的な経営を可能にするシステムのことをいいます。ＣＩＭの目標は研究開発、生産、販売面のあらゆる企業活動のなかにありますが、特に物流面では生産システムの変革により、無在庫販売・無在庫生産が可能となります。
無在庫生産システムとしてカンバン方式が知られていますが、いわば電子化されたカンバンとして活用することが可能です。情報・モノの流れが完全に情報システムによって管理されることにより、取引先は納期の短縮化と、在庫・商品・生産情報を受けられ、メーカー側では営業力強化と、生産・流通段階のコストダウンにより、経営効率が向上します。
(http://www.jmrlsi.co.jp/menu/yougo/my07/P_my0702.html より)
・ ＥＲＰ
Enterprise Resource Planning（エンタープライズ リソース プランニング／経営資源利用計画）の略。財務会計・人事などの管理業務。在庫管理などの生産業務、物流などの販売業務など企業が蓄積する情報を統一的にすばやく管理し、企業活動の効率を最大限に高めるシステムとソフトウェア。会社がその活動のいっさいをＩＴ化するために導入する切り札ともいえるが、その導入にあたって各部署が従来の業務スタイルを変更する必要もあり、会計業務などに限定した導入になるケースも日本では多い。
(http://yougo.ascii24.com/gh/70/007092.html より)
・ ＳＦＡ
Sales Force Automation
営業活動支援、強化のためのシステム。(久慈)
SFAツール - 基礎講座 Page. 1 ＳＦＡツールをめぐる最新動向
「営業部門を改革しなければ生き残れない」という経営者の思いを受けて、SFA（Sales Force Automation）の導入を検討する企業が増えている。事実、ベンダーの開催するセミナーはどこも盛況だ。SFAといえば数年前にブームになり、その後あまり聞かなくなった印象もあるが、勝ち組企業は水面下で着々と検討を進めているといったところか。「上司が部下を管理するために莫大なコストをかける」という従来のイメージを払拭し、現状を正しく理解するために、今回は最新動向を中心に基礎もおさらいしていこう。
今なぜSFAなのか？
今またSFAが注目されている背景としては、やはり不況の影響が大きい。具体的には2点あるが、まず1点目に中間管理職のリストラが進んだことが関係している。1人の営業マネージャーが把握すべき部下の数が相対的に増え、管理するしくみが必要になった。2点目としては、日本でも転職率が高まっていることがあげられる。しかも企業がつなぎとめたいと思う優秀な人材ほど、能力に見合う報酬を求めて転職をする傾向がある（裏をかえせば優秀な人材を雇うにはお金がかかる）。優秀な営業マンが辞めたら売上が落ちてしまったのでは企業として不安定だ。人材が流動しても、チームとしての営業力を維持しなければならない。わかりやすくいうと「新人でも誰でも売れるしくみ作り」が求められているのだ。コスト削減で利益を確保するよりも、今は売上に直結する営業部隊をなんとかしたいというのがトップの本音なのだろう。
SFAツールの変遷
やや古いイメージを引きずっている人も多いようなので、現状を正しく理解するために、簡単にツールの変遷をおさえておこう。SFAは進化をとげていることがおわかりいただけると思う。
【第1の波】SFAは米国生まれ
SFAという概念は1993年ごろ、米国で提唱されたといわれている。もともと米国では営業職は「レップ」と呼ばれる契約社員が多く、日本に比べてはるかに転職率が高い。担当者が変わっても、継続的な営業を行うための顧客管理システムとしてSFAは誕生した。製品としてはシーベルや旧バンティブ（現ピープルソフトが買収）などが注目されていた。しかし日本に上陸した当初は、終身雇用が前提の日本企業にはあわないという声も多かった。
【第2の波】ノーツ版SFAブーム到来！ しかし……
1998年ごろから、日本のソフトベンダーはこぞってSFAを開発する。日本的な商慣習にマッチしていることを強調した製品も多かった。これらのツールはノーツやエクスチェンジのアプリケーションとして販売され、日報やヨミ表などの商習慣をうまく取りいれていた。しかし、情報を蓄積したはいいけれど活かし方がわからないという理由で、次第にブームは去っていった。
【第3の波】「管理するSFA」から「販売を支援するSFA」へ
それまでのSFAは、営業マンを管理する上司のためのものというイメージが強かった。しかし2000年代に入ったころから、SFAは営業力を強化し、商談件数と成約率が向上するしくみでなければ意味がないとコンセプトを変えていく。例えば、メーカーの営業マンが客先でリアルタイムに在庫を確認することで、その場で受注を決められるシステムなどが注目された。ERPやSCMとの連携が求められ、SAP、ピープルソフトなどの大手ERPベンダーがCRM/SFA市場へ本格参入してきたのもこのころだ。
【第4の波】SFAはCRMの一部
そして現在、SFAを開発するほとんどの外資系ベンダーは、「SFAはCRMの一部」と位置づけ、マーケティングツールを強化するなど、多機能化している。エンタープライズ向けの製品は、ほとんどがCRMスイートの一部として、SFAコンポーネントを提供する形をとっている。また従来型SFAと異なる、コンフィグレーション（製品組み合わせ）機能を持ったツールや、セールスフォース・ドットコムのようなASPサービスなどの新興勢力も元気がいい。
SFAの目的 ～キーワードはプロセスマネジメント～
SFAの最終目的はひとつ、売上を伸ばすことだ。具体的には、次の2点を実現するためのツールといえる。
1． 商談を短期化することで、営業マンひとりあたりの商談件数を増やす
2． 優良顧客への提案に営業パワーをシフトさせることで、受注率をあげる
この2つを達成する手段として、SFAベンダーが主張するのが「プロセスマネジメント」だ。受注率をあげるには、結果の数字だけを見て営業マンのお尻をたたくのは非効果的。もっとプロセスにブレイクダウンしたマネジメントが必要といわれている。例えば「3月までに5,000万円売り上げること！」ではなく、「3月はBヨミの顧客をAヨミに引き上げるため、新規訪問は5社に押さえて、提案書の作成時間を30時間確保する」といったように、より具体的なプロセスでチームをマネジメントできてはじめて売上があがるというわけだ。またチームだけではなく、営業マン個人もSFAツールによってセルフマネジメントができるレベルを最終到達点としている。
営業プロセスは業界や、企業規模によってさまざまだが、SFAがカバーする機能は、顧客管理DBを中心に、リードを獲得する「マーケティングフェーズ」、個別の商談を行う「商談フェーズ」、受注後の「サポートフェーズ」と、その領域を広げている（図1）。
掲載日： 2003/02/17
(http://www.keyman.or.jp/search/o_30000243_1.html?banner_id=17 より)
- 基礎講座 Page. 2 SFAツールの基本機能
前節でふれたとおり、SFAは「プロセスマネジメント」をコンセプトに機能を広げている。また、シーベルやピボタル、SAP、オラクルなど、エンタープライズ系の製品は、CRMスイート（統合製品）の1コンポーネントとしてSFA機能を提供しているものが多い。そのため、機能の境界線を引きづらい面もあるが、今回はシンプルに「営業活動を支援する機能＝SFA」ととらえて、代表的な機能を紹介しよう。
表1 SFA基本機能
機能大分類 機能小分類 概要
顧客管理 顧客管理 社名/電話番号/担当者など、顧客の基本情報を管理、一覧検索
パートナー(代理店)管理 取引実績/担当エリアなど、代理店営業に必要な情報を管理
行動管理 商談管理 コンタクト履歴/競合情報/受注ヨミなど、商談内容を管理
日報/週報、コメント 営業マンの日報作成、それに対する上司のコメント返信
営業活動分析 営業活動の統計化。業務プロセスに無駄がないかチェックする
数値管理 売上管理(予実管理) 商談管理や日報から入力されたヨミ(受注確率)を元に、売上を予測
目標管理 目標達成度のグラフ化
文書管理 見積書作成・共有(製品コンフィグレーション) 製品やオプションを選択することで自動的に価格計算を行い、見積書を作成する
企画書/提案書共有 提案書のテンプレートや、イラストなど、各種営業ツールの共有
マーケティング リード管理(見込み客管理) HPからの資料請求、テレマーケティングなどで得た見込み客の管理
キャンペーン管理 セミナー、展示会などイベントのROI管理
顧客サポート ナレッジDB/FAQ(CRM連携) クレームなど、問い合わせ内容の管理、FAQ
他システム連携 ERP、人事会計システム連携 成果対応型給与計算、経費精算
SCM、在庫システム連携 受注エントリ、在庫確認
グループウェア連携 メール/スケジューラ/掲示板/タスクリスト/施設予約
プラットフォーム モバイル PDAや携帯などのモバイル端末からSFAシステムにアクセス可能に
セキュリティ 暗号化/ユーザー認証によるアクセス権コントロールなど
ではこのなかから注目すべき機能を5つピックアップして解説していこう。具体的なイメージが持てるように、画面もあわせて見てほしい。
顧客管理
SFAツールのコアとなるのが、顧客情報を管理するデータベースだ。蓄積したデータは、顧客名はもちろん、営業担当者、提案製品などさまざまなキーで検索、一覧表示することができる。管理する顧客情報としては、社名、住所、電話番号などの基本項目に加えて、購買決済のキーマンは誰か、予算はいくらあるのかなど、より受注に直結する内容を管理できるようになっているのが最近の傾向だ。よく「生命保険のトップ営業マンは、顧客の子供の誕生日まで手帳に書いている」というが、そのデータベース版というイメージが近いだろう。顧客情報を詳細に把握することで、タイミングのよい提案ができ、ムダ打ちの少ない営業活動が可能になる。
例えば、ピクシス情報技術研究所が今年1月に発売したマイクロソフト.NET対応の製品「ソリューション営業支援システム for .NET」の顧客管理画面（画面1、画面2）では、基本情報のほかに、潜在ランクやキーパーソン、顧客の生の声などを管理している。
画面１
画面２
システム的な点を補足すると、バックグラウンドのRDBMSには、OracleやSQLServer、DB2などが使われている製品が多い。導入時は、業界別に用意されたテンプレートをベースに、自社の要件に合うようにカスタマイズが行える。画面上のフィールド追加や変更がノンプログラミングでできるよう、独自のメンテナンスツールがあるのが一般的だ。
リード管理
最近のSFAツールは、顧客をリード（見込み客）の段階から、トラッキングすることができる。例えばセールスフォース・ドットコムが提供するASPサービスの場合、リード管理画面（画面3）の「取引の開始」ボタンをクリックすると、今度は取引先管理画面（画面4）に顧客データが移行するしくみになっている。また、ホームページから資料請求がリクエストされると、リアルタイムでSFA側にリードの情報が引き渡され、一元管理されるしくみも簡単に構築できる。さらに資料送付を行ったあと、そのままの状態でリードが宙に浮かないよう、「地域」や「企業規模」をキーに、営業マンに割りふるところまで自動化できる。
画面３
画面４
キャンペーン管理
セミナー、展示会など、営業推進部が行うイベントやキャンペーンもSFAで管理することができる。同じくセールスフォーム・ドットコムのキャンペーン画面（画面5）では、予算やレスポンスの予実のほかに、「取引開始済みのリード」、「成立商談数」などが自動カウントされ、客観的にキャンペーンのROI（投資対効果）を把握することができる。キャンペーンで得たリードを確実に個別の商談（画面6）へと落とし込んでいくための機能だ。
画面５
画面６
商談管理と営業活動分析
現場の営業マンに日々蓄積する商談履歴こそ、企業にとって最大のナレッジとなる。営業スキルの足りない新人や転職者も、過去の経緯を把握していれば、より的確な提案をすることができる。しかし毎日の入力は営業マンにとってかなりの負担だ。その点をクリアした製品として評価が高いのがソフトブレーンの「eセールスマネージャー」。シールを貼ったカレンダーのような画面で、直感的な操作が可能だ（画面7）。また活動報告は、「予算がありそう」といったフリーコメントではなく、「受注予定額=7500000円」、「次回訪問日：2002-11-15」といった具合に、すべて客観的な数値で管理することをコンセプトにしている（画面8）。あいまいな文章で履歴を残しても戦略に使えないが、数値で残せば、あとで統計処理を施すことで営業プロセスも分析できるというのが同社の主張だ。
画面７
画面８
製品コンフィグレーション（見積書/提案書作成）
主に製造業で必要とされるSFAの機能に、製品コンフィグレーション（組みあわせ）がある。たくさんの部品やオプションを組み立てて提供する製造業は、その組みあわせ方によって何万通り、何十万通りの設計パターンがあり、その見積書の作成は容易ではない。また複雑な分、工場への発注時にミスが起きたりとトラブルも多い。そしてなにより、引きあいを受けてから納品まで数ヵ月という時間がかかってしまうのが営業のネックになる。ここに注目し、LTO（Lead to Order）を短縮するSFAとして注目されているのがファイヤー・ポンド・ジャパンの「Field SalesPerformer」だ。昨年、いすゞ自動車に導入され、販売納期の短縮に成功したことで話題になった（画面9、画面10）。
画面９
画面１０
取材協力 ：株式会社セールスフォース・ドットコム
ソフトブレーン株式会社
株式会社ピクシス情報技術研究所
ファイヤー・ポンド・ジャパン株式会社
・ ＰＤＭ
Product Data Managementとは、製品の企画、開発・設計から製造、販売、保守に至るライフサイクルでやりとりされる膨大な情報（プロダクトデータ）を効率的にマネジメントすること、またはそのためのシステムである。
工業製品などの開発を担う企業において、「製品構成情報」、図面・仕様書・マニュアル・検査方法などの「ドキュメント」、プロダクトデータの作成・承認・変更・配付・廃棄といった一連の「プロセス情報」を、コンピュータシステムによって整理・整頓しておき、必要な情報を必要な時に、適切な部門のユーザが容易に閲覧・加工・活用できる環境を提供するために、PDMが構築される。
すでにグループウェアや図面管理システムなどの情報共有インフラを導入している企業でも、活用できる範囲が社内の特定部門に限定されていたり、プロダクトデータの種類が限られていることが多い。変化する市場ニーズへの柔軟な対応と事業のスピードアップが求められているにもかかわらず、結局は開発技術者をはじめ個々のスタッフが、必要な情報を入手するために他の部門・事業所に問い合わせたりすることになる。PDMはこうした問題を解決すべく、全社横断的にあらゆる製品情報を一元管理するシステムとして期待されている。
工業製品の設計・開発業務は、設計プロセスが流動的で、成果物の種類が多く、設計の手法も各企業で独自のスタイルが採られていた。暗黙の了解に依存している作業部分も多く、しかも思考的な作業のウエイトが高い。こうした理由から、業務システムの構築やデータ連携がなかなか進まないという課題を抱える事業所が、これまでは多かった。しかしPDMの導入で、製品構成管理、設計変更管理、図面管理、プロダクトデータの作成・承認・変更・配付・廃棄のワークフロー、ドキュメント管理、外部連携などの情報インフラが実現される。紙の設計書がデータ化され、セキュリティが保たれたネットワークを通じて、パートナー企業を含めた広範囲な情報共有が図れるのである。製品開発のスピードが向上し、データの二次利用や各種処理の自動化が可能になり、業務の効率化が行えるなどのメリットが得られる。
現在では、オブジェクト指向技術を全面採用して、導入の容易さとカスタマイズ性という相反する要件を両立させ、設計業務のみならず、商品企画から設計・生産・調達・販売・保守に至る製品ライフサイクル全体のサプライチェーンを支援し、全社レベルの情報共有を実現できるPDM製品も出てきている。
・ ＳＡＰ／Ｒ３
一世を風靡したＳＡＰ社のＥＲＰ。今は、ｍｙＳＡＰというのが出ている。高価なERPパッケージだが、使うのが一流企業の証のようになり、結構使われている。導入している企業は、ABAPという言語などを使い、何らかの拡張作業をおこなっているのが普通で、パッケージ購入にも大きな費用がかかり、適用にも、パラメータ設定等にも必要なコンサルタント費用とともに開発費用も大きくかかっているのが現状である。
(http://www.sap.co.jp/japan/ などを参照してください。)
中堅企業向けERP2 - 基礎講座 Page. 1
ERPパッケージを利用した基幹システムの構築にチャレンジする企業が増えている。今年に入ってSAPやオラクルといった海外ベンダーが【中堅企業向けソリューション】を発表し、製品市場も大きく動いている。また「奉行新ERP」など、業務パッケージ育ちのERPも順調に売上を伸ばしている。今回は様変わりするERPパッケージの最新動向をレポートするとともに、中堅企業ならではの導入チェックポイントを解説しよう。
2003年春、海外ERPベンダー大手のSAPとオラクルがほぼ同時期に中堅企業向けソリューションを発表した。規模にすると年間売上高が1000億円未満、従業員数が数百人クラスの企業をターゲットにしている。「mySAP All-in-One」、「Oracle NeO」と名づけられたそのサービス、端的に言うと大企業を中心に普及しているERP製品「SAP R/3 Enterprise（以下SAP R/3）」や「Oracle E-Business Suite（以下Oracle EBS）」を、より短期間・低コストで導入できるようにするソリューションだ。
「mySAP All-in-One」、「Oracle NeO」の概要
SAPが中堅向けERPを出したと聞くと、「SAP R/3」を改良した新しい製品が出たのかと誤解しがちだが、実は違う。「mySAP All-in-One」はソフトウエアの名前ではなく、「SAP R/3」プラス“導入に役立つもろもろ”を、その名のごとくオールインワンにした導入支援パッケージの総称だということをまず理解しておこう。
では“導入に役立つもろもろ”とはなんだろうか。これは「ソリューションテンプレート」と呼ばれるもので、
【1】 設定済みデータ（プログラム）
【2】 導入方法論
【3】 各種ドキュメント
がセットになったものだ（図1）。
図1 「mySAP All-in-One」のソリューションテンプレート
（資料提供：SAPジャパン）
(http://www.keyman.or.jp/search/a_30000556_1.html?banner_id=1 より)
・ ＥＤＩ
Electronic Data Interchange
電子的データ交換。伝票、帳票のやりとりを電子的に行ない、入力処理の手間を省き、作業の迅速化を図ること。交換する会社間で取り決めた独自フォーマットで行なわれることもあるが、EDI用のフォーマットが公に定められているケースも多い。実際は、独自部分がそこそこ入った形で運用されている日本的な形が多いようである。
・ ISO14000
環境保全関係の国際規格。これの認定事業所という資格を取らないと取引に不利になったりするケースがあるので、取得している処も多い。審査があり、文書管理の重みが増す。